教職協働を実現するPBLを利用した大学職員の能力開発に関する研究

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■課題設定の背景と研究の目的2008年、中教審『学士課程答申』は、多様な学生に対応するためにサービスラーニングの拡充を求めた。ことにより職員が教育に直接参画(教育の教職協働)することとなったが、これは同時に教員から職員への責任委譲が含まれた。しかしながら、教育・学生支援の場で責任の委譲が推し進められるほど職員の専門性と信頼性が担保されているとは言いがたく、SDの充実化が急務の課題と位置付けられた。そこで、この研究では、新たな教職協働に関わる人材育成をテーマに掲げ、職員の能力開発プログラムに目的活動を促す「PBL(Project-Based Learning)」を利用したSD研修の有効性を検証するものである。■研究方法1.教職協働に関する先行事例を概観し、特徴的な大学を数校抽出しインタビュー調査を行う。2.特徴的な研修会に参加し、SDプログラムの実施方法及びPBLの展開の仕方を取得する。3.PBLを導入した研修会を行い、その効果を経済産業省「社会人基礎力」の評価指標を利用し測定する。■研究成果インタビューの結果、教職協働は、教員と職員の分業により効果的に且つ効率的に成果を挙げるために行われることに収敷され、それに必要なスキルはSD研修で養成されていることが明らかになった。大学教育におけるPBLは、医歯薬学系で確立されたProblemベースが大半である。この学習法には、クリアしなければならない課題が予め盛り込まれているのが特徴である。また、大学職員を対象とする大学院(名城大学、名古屋大学)では、Projectベースのプログラムが導入されているが、成果の検証については今後の課題となっていることを確認した。そこで、評価まで行われていることを鑑みて、Problemベースの研修プログラム(テーマ「多様な学生への対応策の構築」)を自学の教職員(教36/職10名)に対し実施した。その結果、研修そのものが教職協働となったとの評価を得ることが出来たと共に、社会人基礎力の「働きかけ力」「課題発見力」「状況把握力」が受講者の80%を超えて身についたとの結果が得られ、その有効性が確認出来た。