课题基金 / 基金详情

視束前野の抗ストレス反応機能に関する研究

視束前野の抗ストレス反応機能に関する研究
视前区抗应激反应功能的研究
批准号:
08770767
负责人:
乾 幸二
金额:
$0.58万
依托单位:
依托单位国家:
日本
项目类别:
Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
财政年份:
1996
资助国家:
日本
项目状态:
已结题
起止时间:
1996 至 --

项目摘要

项目成果

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中文摘要
翻译
視束前野の抗ストレス反応機能について知るために、雄ウイスターラットを用いて同部位の破壊実験を行い、以下の結果を得た。1 自由回転ケージを用いて測定した自発行動量は、両側視束前野電気凝固的破壊後、6.2倍に増加した(n=6)。一側破壊(n=5)、及び破壊が全く視束前野にかからなかった群(n=8)では、ほとんど変化がなかった(それぞれ0.8倍、0.94倍)。カイニン酸による視束前野の選択的細胞体破壊でも(n=6)ほぼ同様の結果であったが、自発行動量の増加はより顕著であった。2 視束前野両側破壊後、昼夜行動リズムに著しい変化が観察された。即ち、破壊前の明期行動量は、一日行動量の3%程度であったのだが、破壊後30%前後(n=6)に著増した。両側の目的部位が完全に破壊された(化学的破壊)ラットでは、終日ほぼ同じペースで走り続け、行動量も破壊前の約20倍に増加したものもあった。3 副腎重量は、視束前野破壊群で増加する傾向が認められたが、断頭時期が一定していないため、現在、破壊から断頭までの期間を一定にして、検討を進めている。また、断頭時、全ての血清を保存しており、4の実験と合わせて、下垂体-副腎系ホルモンの測定をいずれ行う予定である。4 現在、視束前野破壊ラットに短期拘束ストレスを加え、経時的に下垂体-副腎系ホルモンを測定する実験を行っている。5 視束前野破壊後の行動面では、非常に落ち着きのない、攻撃的な変化が認められた。例えば、ケージ内に棒を差し込むだけで、しばしば噛みつき攻撃がみられた。以上の結果より、視束前野は、行動・睡眠-覚醒・行動様式・下垂体-副腎系の全ての面において、tonicな鎮静作用を持つことが示唆される。拘束ストレス負荷実験により、さらに視束前野が、抗ストレス機能を有することが明らかになりつつある。
英文摘要
視束前野の抗ストレス反応機能について知るために、雄ウイスターラットを用いて同部位の破壊実験を行い、以下の結果を得た。1 自由回転ケージを用いて測定した自発行動量は、両側視束前野電気凝固的破壊後、6.2倍に増加した(n=6)。一側破壊(n=5)、及び破壊が全く視束前野にかからなかった群(n=8)では、ほとんど変化がなかった(それぞれ0.8倍、0.94倍)。カイニン酸による視束前野の選択的細胞体破壊でも(n=6)ほぼ同様の結果であったが、自発行動量の増加はより顕著であった。2 視束前野両側破壊後、昼夜行動リズムに著しい変化が観察された。即ち、破壊前の明期行動量は、一日行動量の3%程度であったのだが、破壊後30%前後(n=6)に著増した。両側の目的部位が完全に破壊された(化学的破壊)ラットでは、終日ほぼ同じペースで走り続け、行動量も破壊前の約20倍に増加したものもあった。3 副腎重量は、視束前野破壊群で増加する傾向が認められたが、断頭時期が一定していないため、現在、破壊から断頭までの期間を一定にして、検討を進めている。また、断頭時、全ての血清を保存しており、4の実験と合わせて、下垂体-副腎系ホルモンの測定をいずれ行う予定である。4 現在、視束前野破壊ラットに短期拘束ストレスを加え、経時的に下垂体-副腎系ホルモンを測定する実験を行っている。5 視束前野破壊後の行動面では、非常に落ち着きのない、攻撃的な変化が認められた。例えば、ケージ内に棒を差し込むだけで、しばしば噛みつき攻撃がみられた。以上の結果より、視束前野は、行動・睡眠-覚醒・行動様式・下垂体-副腎系の全ての面において、tonicな鎮静作用を持つことが示唆される。拘束ストレス負荷実験により、さらに視束前野が、抗ストレス機能を有することが明らかになりつつある。
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专著(0)
科研奖励(0)
会议论文
A new paradigm of prepeulse inhibition and its clinical use
Inhibitory function in ASD
視束前野及び腹側部中心灰白質の抗ストレス反応機能に関する研究
  • 批准号:
    09770737
  • 项目类别:
    Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
  • 资助金额:
    $0.96万
  • 财政年份:
    1997
  • 负责人:
    乾 幸二
  • 依托单位:
海外基金