一人暮らし高齢女性の地域移動と新転地における適応に関する研究

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一人暮らしの女性高齢者で地域移動をした対象者の新転地における適応要因および不適応要因を、対象者の生活史を中心に分析し、明らかにした。その結果、(1)年齢が若い人、(2)転居前から子どもの家族を支援したり、生活物資の授受などを通して相互援助関係にあった人、(3)自ら希望して転居した人、(4)転居の目的・動機が明確であった人、(5)転居に対し家族全員の了解が得られていた人、(6)K町での生活を継続することに困難性を感じていた人、(7)転居前に地域の行事等に積極的に参加していた人、(8)転居後に家族の中で何らかの役割をもっている人、(9)転居後に新たな友人を見出した人、(10)家族に経済的な援助をしている人(額の多少には無関係)の場合には、新転地において適応の状態にあった。逆に、(1)子どもに同居を勧められ迷いながら転居した人、(2)転居の目的・動機が曖昧だった人、(3)転居前に家族成員の了解が得られていなかった人、(4)K町への未練が捨てきれずにいる人、(5)転居後に家族の中で自分の役割を見出せないでいる人、(6)新たな友人を見出せない人、(7)年金等の支出をしぶり、家事をしきりたがる人、(7)地域の人々と家族同士のつきあいがあまりない人、などの場合には新転地において不適応の状態にあった。一人暮らし女性高齢者が地域移動をする場合には、移動の目的等について家族を含めて十分に話し合い、家族成因の了解を得ると同時に、移動する前に数週間から数ヶ月間家族と生活を共にしながら同居体験をし、転居した際の役割を見出す等の予備期間を設けることが、新転地における適応を促進する大きな要因であることが示唆された。また、「将来的に不安なので」「子どもの世話になるために」という家族依存を前提に移動するのではなく、高齢者自身が移動後に家族の中でどのような役割を果たすことが可能かという、新しい課題へ取り組む姿勢も必要である。今回の研究成果は、今後ますます増加する一人暮らしの高齢女性が地域移動をする際に大いに役立つものと考える。