発達障害児における自己制御機能の評価システムの開発と臨床適用に関する研究

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発達上の困難を示す障害児の自己制御機能を把握し、具体的な発達援助に繋がる評価システムを開発し、臨床適用の可能性を検討した。結果の概要は以下の通り。(1)強度行動障害判定基準を概念的に分類し、他者の働きに対する理解及び適切な関心や自己制御の問題に焦点を当て、行動障害及び強度行動障害を示す対象に、援助者との1対1の関係の上で身体の緊張や動きのコントロールに繋がる動作法課題を媒介した「行動障害動作評定尺度」を作成した結果、「接近」、「持続」、「腕あげ」、「くかんのひねり」、「膝立ち」のカテゴリーにより行動障害の特徴を把握し、そのアセスメントにより早期発見、療育へと繋がることが示唆された。(2)軽度発達障害(ADHD)児と健常児の関係性を調べるために、具体的な6場面を設定して調べた結果、ADHD児とCP児が健常児に関わろうとする3場面で有意差が示され、健常児はADHD児と進んで対応しないことがわかった。これに対して、ADHD児が困る場面では、CP児との間で有意差は認められず、援助の気持ちが同じように示されることがわかった。(3)「共同注意発達評価指標」を用いてダウン症児の事例(11ヶ月〜24ヶ月)の発達過程を調べた結果、伝い歩きや独歩機能を獲得した後に共同注意発達年齢が増加することがわかった。(4)さらに、自己制御能力の発達を促すための技法として、SART(主動型リラクセイション療法)野開発に取り組み、アセスメントの方法から具体的な障害児への援助の仕方を検討し、身体機能の改善だけでなく、日常生活に有用な影響を及ぼすことがわかった。