磁気二重刺激を用いての大脳運動野の皮質ならびに皮質間抑制と興奮性機序に関する研究-特に正常運動制御と不随意運動を呈する異常運動症患者との対比

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本年度は次のA),B)の2点につき研究した。A)同一の運動野の2重刺激による皮質抑制手の運動野を磁気2重刺激(閾値下強度の条件刺激Cと閾値上試験刺激T)により、大脳運動野の抑制機能の評価が可能である。この手法を錐体外路系疾患の代表としてパーキンソン病患者群の運動皮質抑制機能を検討した。[対象と方法]検査に同意の得られたパーキンソン病患者10人と正常群10人を対象に、第1背則骨間筋を記録部位として大脳2重刺激法により皮質抑制度を検討。患者群には通常の抗パ剤服薬時(ON)と12時間以上OFFの状態に分け検討した。[結果]正常群ではCT intervalで6msにわたり強い抑制(56±6%)を認めたが、患者群ではON,OFFでそれぞれ78±12%(P<0.05),81±9%(P<0.01)と弱い抑制を示し、有意差を認めた。患者群のON,OFFでは有意差はなかった。[結論]パーキンソン病患者では運動野皮質抑制機能は減少している。大脳磁気2重刺激法による皮質抑制機構に対するl-dopaの関与は少ないと考えられた。B)同一大脳半球における皮質間抑制の機構解析i)健常者を対象とし記録部位をおとがい筋にとり、顔と足の運動野皮質間抑制を検討したが、抑制は全く生じなかった。第一背側骨間筋を記録部位とした手と足の皮質間抑制は最大50%の抑制を認めた。ii)上肢において、第一背側骨間筋、前腕屈筋、上腕二頭筋に記録部位を置くと、各筋とも同様に抑制を認めたが、その抑制度は、遠位筋程強く、近位筋程減弱していた。iii)近位筋と遠位筋群の両皮質間抑制は、上肢の各運動野皮質が極めて近接しており解析に不適切であることが判明した。[結論]大脳運動野の抑制機構には、各支配筋に対しての抑制度及び大脳皮質間を結ぶ線維結合の様式が互いに異なり、各々に、固有の運動発現機構を有している可能性が考えられた。