耳下腺細胞のムスカリン受容体共役脱リン酸化反応
耳下腺細胞のムスカリン受容体共役脱リン酸化反応
批准号:
06807145
负责人:
古山 俊介
金额:
$0.0万
依托单位:
依托单位国家:
日本
项目类别:
Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)
财政年份:
1994
资助国家:
日本
项目状态:
已结题
起止时间:
1994 至 --
中文摘要
ラット耳下腺腺房細胞をサポニンにより可透過状態にし、[γ-^<32>P]ATPで標識すると、サイクリックAMP(cAMP)依存症に10万g沈渣分画の34、26、22kDaのタンパク質がリン酸化された。これらのリン酸化タンパク質はどれもセリン残基にリンが取り込まれていた。この3種のリン酸化タンパク質の脱リン酸化について、ムスカリン受容体刺激により引き起こされる細胞内カルシウムイオン上昇との関連を検討した。上記の方法で標識した分画をインキュベートとすると、34kDaタンパク質の脱リン酸化がみられた。しかし、26と22kDaタンパク質は影響されなかった。この脱リン酸化はセリン/スレオニンホスファターゼの阻害剤であるオカダ酸や、Zn^<2+>により阻害された。26kDaタンパク質は、オカダ酸の存在下においてMg^<2+>を添加することにより脱リン酸化が引き起こされた。これらの2種のリン酸化タンパク質の脱リン酸化においては、Ca^<2+>の存在を必要とせず、カルシウム系の関与は否定できた。一方、22kDaリン酸化タンパク質は、オカダ酸の存在下において、Ca^<2+>とカルモジュリンの添加により脱リン酸された。Ca^<2+>/カルモジュリン依存性のホスファターゼはホスファターゼ2Bと考えられたので、この酵素をウシ脳より精製し、リン酸化された22kDaタンパク質に添加すると、脱リン酸が引き起こされた。さらにこの精製ホスファターゼ2Bの抗血清を作成し、ウエスタンブロッティング法によりラット耳下腺腺房細胞でのホスファターゼ2Bの存在を確認した。上記の結果より、22kDaリン酸化タンパク質の脱リン酸化はcAMPによるシグナリングの下流にあり、カルシウム情報伝達系による調節が考えられ、細胞内Ca^<2+>を動かすムスカリン受容体活性化との共役が推測される。
英文摘要
ラット耳下腺腺房細胞をサポニンにより可透過状態にし、[γ-^<32>P]ATPで標識すると、サイクリックAMP(cAMP)依存症に10万g沈渣分画の34、26、22kDaのタンパク質がリン酸化された。これらのリン酸化タンパク質はどれもセリン残基にリンが取り込まれていた。この3種のリン酸化タンパク質の脱リン酸化について、ムスカリン受容体刺激により引き起こされる細胞内カルシウムイオン上昇との関連を検討した。上記の方法で標識した分画をインキュベートとすると、34kDaタンパク質の脱リン酸化がみられた。しかし、26と22kDaタンパク質は影響されなかった。この脱リン酸化はセリン/スレオニンホスファターゼの阻害剤であるオカダ酸や、Zn^<2+>により阻害された。26kDaタンパク質は、オカダ酸の存在下においてMg^<2+>を添加することにより脱リン酸化が引き起こされた。これらの2種のリン酸化タンパク質の脱リン酸化においては、Ca^<2+>の存在を必要とせず、カルシウム系の関与は否定できた。一方、22kDaリン酸化タンパク質は、オカダ酸の存在下において、Ca^<2+>とカルモジュリンの添加により脱リン酸された。Ca^<2+>/カルモジュリン依存性のホスファターゼはホスファターゼ2Bと考えられたので、この酵素をウシ脳より精製し、リン酸化された22kDaタンパク質に添加すると、脱リン酸が引き起こされた。さらにこの精製ホスファターゼ2Bの抗血清を作成し、ウエスタンブロッティング法によりラット耳下腺腺房細胞でのホスファターゼ2Bの存在を確認した。上記の結果より、22kDaリン酸化タンパク質の脱リン酸化はcAMPによるシグナリングの下流にあり、カルシウム情報伝達系による調節が考えられ、細胞内Ca^<2+>を動かすムスカリン受容体活性化との共役が推測される。
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会议论文
DOI:
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发表时间:
期刊:
影响因子:
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作者:
[]
通讯作者:
耳下腺細胞のカルシウム動員受容体刺激に共役した脱リン酸化
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批准号:05807175
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项目类别:Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)
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资助金额:$1.15万
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财政年份:1993
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负责人:古山 俊介
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依托单位:
カルシウムによる顎下腺機能の調節機構について
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批准号:58570788
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项目类别:Grant-in-Aid for General Scientific Research (C)
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资助金额:$0.83万
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财政年份:1983
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负责人:古山 俊介
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依托单位: