人的・物的医療資源の配分と医療需要の実態に関する二次医療圏単位の全国的調査研究

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全国の47都道府県および340余の二次医療圏ごとに、単位人口当りの医師数、看護婦数、保健婦数、一般病院数、診療所数、一般病床数(以上「地域医療基礎統計」に基づく)、13種の高度医療機器台数(「'94医療機器白書」等に基づく)、1人当りの入院および入院外の医療費・老人医療費(以上「地域医療費総覧」に基づく)、主要死因別のSMR(以上「人口動態保健所・市町村統計」に基づく)を明らかにしそのデータシートを作成するとともに、このデータ群につき種々の角度から詳細な統計解析を実施した結果、次のような成績をえた。(1)医療圏間で1人当り医療費を単位人口当りの各種人的・物的医療資源量との間にはほとんど例外なく高い正相関関係を認めた。(2)単変量/多変量解析の結果、昭和62年から平成2年までの3年間の間の1人当り医療費の変動量をもっともよく説明する地域要因は、昭和62年の単位人口当り一般病院病床数であることが判明した。すなわち、様々な医療資源量の中でもとくに単位人口当りの一般病院病床数が、その後数年間の当該地域の医療費の伸びに強く関連するもと考えられた。(3)MRI、CR、SPECT、骨塩定量分析装置、リニアック、YAGレーザーの各台数につき、その他の医療資源量との地域間相関を分析したところ、単位人口当りのMRI台数は単位人口当り医師数および同病床数と、単位人口当りの骨塩定量分析装置台数は同医師数との正相関関係がとくに強いことが判明した。(4)二次医療圏単位で上記データ群につき因子分析(バリマックス回転、斜交回転適用)を実施したところ、単位人口当りの医師数、診療所数は脳血管疾患のSMRと負の関連を示したが、その他の医療資源量は主要死因の死亡統計とは関連を示さなかった。以上の結果をふまえ、今後はさらに、二次医療圏単位の医療資源量の評価基準とその適正量を明確にする試みに着手したい。