Risk factors and mechanisms of bullying behaviors in the workplace: longitudinal study

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職場のパワハラに関する研究の多くは、職場環境やパワハラの被害者となる個人のリスク要因に焦点を当てたものである。一方で、「パワハラ上司」という用語が示す通り、部下に対して問題行動を頻繁に起こす個人への対応が重要との認識が広まってきた。パワハラ研究では、パワハラの加害者となる個人のリスク要因についての知見も蓄積され、行為者の職位、性別、性格特性、リーダーシップの形態、自尊感情、感情知能など、考慮すべき要因が明らかとなってきた。本年度は、パワハラ防止法の施行に伴い、すべての企業に対してパワハラ対策が義務化されたこと、パワハラ行為者のリスク要因に関して新たな知見が蓄積されことから、調査票の見直しを実施した。また、フォローアップ調査の対象者の特性を把握するため、ベースライン調査の回答者（N=4000、20～59歳、就業者、勤続年数半年以上、部下あり）から、フォローアップ調査の対象者（過去6か月間に部下に対していじめ行為を行ったことがない人）を特定し、その特性について分析を行った。その結果、女性が52%、年齢は25～29歳／55～59歳が多く、大卒者が43%と多く、業種は製造業／卸売り・小売業／医療・福祉・保健衛生・保育が多く、事業所規模は300人以上が28%と多く、地位は正規の職員・従業員が69%と過半数で、職種は事務職が18%、サービス業が17%と多く、幼少期の逆境体験のある割合が30%、学校でいじめを受けた割合が17%、配偶者から暴力を受けた割合が6%などであった。また、過去に受けた／見たり・相談を受けた／行ったパワハラとしてはいずれも精神的な攻撃（脅迫、名誉棄損、侮辱、ひどい暴言）が最多であった。