A Study on Shukotsu (Collecting Bones) Custom in Modern Japan: Examining the Process of Ritualization and Standardization

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本研究は、高度経済成長期以後、家族による拾骨が全国的に普遍化した経緯を追跡し、現代の葬送に拾骨を位置づけることを目的とする。2022（R4）年度は、高度経済成長後期に公営火葬場が導入された地域である小笠原諸島や伊豆諸島、甑島といった島嶼部、あるいは岐阜県・愛知県・山形県といった内陸部において、火葬を中心とする葬送習俗に関する聞き書き調査ならびに文献調査を行った。これらの調査から、各地域の公営火葬場で拾骨が受容・儀礼化された経緯を追跡することができた。例えば、小笠原諸島では社会福祉協議会が、葬儀の運営や火葬場での遺族への対応といった助葬事業を実施している。昭和40年代にから日本に返還された後、小笠原の社会・生活の基盤を整える中で葬儀のあり方もまた模索されてきた。社会福祉協議会が葬儀の主軸を担うようになるにつれ、葬儀の流れも一定のものへと形作られていき、火葬後の拾骨については、職員が内地で学んだ作法を取り入れたという事例が確認された。また山形県の鶴岡市域では、従来一部の土葬にみられた「五穀撒き」という作法が拾骨時にも行われており、公営火葬場の利用に伴って儀礼的要素を局所的に摂り入れた事例が確認された。現在の公営火葬場は、地方自治体や衛生管理組合などの施設保有者、または指定管理者制度によって運営・管理が行われることが多い。しかし、公営火葬場の受容経緯を追跡すると、地区で火葬場を設置する場合などもみられる。村や地区などが設置した火葬場の中には、利用者が自身らで火葬し、片付けまで行うような、賃貸借として利用される施設もあった。こうした施設では、火葬場の管理者が受容した例とは異なる経緯によって儀礼的要素の受容がなされており、類似した事例の更なる追跡が望まれる。