うつ病予防を目的としたインターネット認知行動療法の個別化アルゴリズムの構築

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1. 急性期アウトカム（ランダム割付後8週）を用いた分析に対する追加解析の実施：大学生を対象に行われたインターネット認知行動療法（iCBT）の多施設共同完全要因ランダム化比較試験「ヘルシーキャンパストライアル」の急性期データ（1,093名）を解析対象とした。CBTの主要な5技法（認知再構成、セルフモニタリング、行動活性化、アサーション、問題解決）について、抑うつ症状軽減効果に影響を与えるベースラインの個人特性（年齢、性別、生活習慣、パーソナリティ、認知行動スキル等）の探索的な解析に、Benjamini-Hochberg法による補正を行い（5%の誤検出率で多重度調整p値を計算）、保守的な結果を得た。その結果、ベースラインの抑うつ指標 Patient Health Questionnaire-9（PHQ-9）の合計スコアが予後因子として、運動習慣がセルフモニタリングの効果修飾因子として残された。つまり、PHQ-9 の合計スコアが高いほど、介入から8週間後の急性期の抑うつ低減が大きくなり、定期的に運動する人は、運動習慣がない人と比べて、セルフモニタリング（自分の考えや感情をモニタリングすることを学ぶ技法）の効果が小さい可能性が示唆された。この急性期解析の結果を、Journal of Affective Disorders（IF=6.53）に投稿し、2023年2月に出版された。2. 長期アウトカム（ランダム割付後52週）を用いた分析実施：長期データを入手し、データ確認等を行った。