大スパン空間構造物の耐震性能診断法と改修・補強法に関する調査研究

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計画実績の概要は下記の通りである。(1)共同調査と研究会開催1)日本建築学会構造委員会シェル空間構造運営委員会のメンバーの中から同運営委員会傘下の小委員会主査を中心として約20名の共同研究グループを構成し、当該の研究課題の調査に当たった。メンバーの殆どは各地域で学校体育館などの大スパン建築物の耐震診断と耐震改修の評定に加わった経験も持つほか、実施設計に携わった経験を持つ民間技術者もこの研究会に参加した。2)上記の研究グループのメンバーが参加しての研究会を2006年7月と2007年1月の2回行った。1回目には耐震診断・改修を手がけている民間技術者の診断・改修の経験に基づく現状報告と建築研究所の技術者による体育館の地震被害と診断・改修の問題点について報告を受け、意見交換を行った。また、2回目には体育館などの大スパン建築物の耐震設計・診断・改修の現状の問題点について、大学研究者による研究発表を行い、これに基づいて今後の体育館などの建築物の耐震設計・診断・改修のあるべき方向性について検討を行った。(2)調査結果の分析(1)の結果を受けて、体育館建築で実際に耐震診断・改修を受けた建物のデータに基づいて動的弾塑性構造解析を行い、「屋内運動場等の耐震性能診断基準・平成18年度版(文部科学省文教施設企画部編)」に示されている、略算法ならびに精算法による結果とを比較検討した。その結果、略算法、精算法のいずれの手法にも適用が適切な体育館の規模と構造形式があること、通常行われている屋根面の水平剛性確保の方法が過大補強となる場合があることなどが明らかになり、今後の研究に委ねられるべきいくつかの問題点が明らかとなった。