Empirical research on micro-foundations in human resource management

2022年度は企業調査を実施した。調査対象は，プライム，スタンダード，グロースに上場している企業に加え，非上場の企業についても企業規模の大きい企業・団体約1000社を対象に総計5000社に調査票を配布した。また，回収率をあげるために回答は紙での調査票だけでなく，QRコードを読み込むことでwebからでも回答できるホスティング方式も同時に採用した。ただし，ホールディングカンパニーは，配布対象から除外をした。さらにコモンメソッドバイアスの回避のため，１社につき「人事部門用の調査票」と「ライン管理職用の調査票」を送付し，両者をマッチングさせることで分析ができるようにした。この調査票は，人事部門調査とライン管理職用の調査票をマッチングするだけでなく，公刊データを用いて財務データ等とも接合する予定である。一方，研究実績については，紀要論文１本，学会発表４件（国内発表３，国際学会１），図書１件の成果を発表した。具体的に，紀要ではインターネット調査を用いて柔軟な働き方が３つの公正性を媒介してワーク・エンゲイジメントに影響を与えるモデルを置き，実証分析をおこなった。国際学会では人事制度の継続性に注目した実証分析をおこなった。また，産業・組織心理学会の部会では人的資源管理におけるFlexible HRMの考え方を紹介し，実務における「柔軟性」との考え方とのすり合わせを行った。

2022年度は企業調査を実施した。調査対象は，プライム，スタンダード，グロースに上場している企業に加え，非上場の企業についても企業規模の大きい企業・団体約1000社を対象に総計5000社に調査票を配布した。また，回収率をあげるために回答は紙での調査票だけでなく，QRコードを読み込むことでwebからでも回答できるホスティング方式も同時に採用した。ただし，ホールディングカンパニーは，配布対象から除外をした。さらにコモンメソッドバイアスの回避のため，１社につき「人事部門用の調査票」と「ライン管理職用の調査票」を送付し，両者をマッチングさせることで分析ができるようにした。この調査票は，人事部門調査とライン管理職用の調査票をマッチングするだけでなく，公刊データを用いて財務データ等とも接合する予定である。一方，研究実績については，紀要論文１本，学会発表４件（国内発表３，国際学会１），図書１件の成果を発表した。具体的に，紀要ではインターネット調査を用いて柔軟な働き方が３つの公正性を媒介してワーク・エンゲイジメントに影響を与えるモデルを置き，実証分析をおこなった。国際学会では人事制度の継続性に注目した実証分析をおこなった。また，産業・組織心理学会の部会では人的資源管理におけるFlexible HRMの考え方を紹介し，実務における「柔軟性」との考え方とのすり合わせを行った。