课题基金 / 基金详情

大雪時における物流の安定性確保に資する立ち往生危険度予測システムの構築

大雪時における物流の安定性確保に資する立ち往生危険度予測システムの構築
构建搁浅风险预测系统,保障大雪期间物流稳定
批准号:
22H01737
负责人:
河島 克久
金额:
$8.99万
依托单位:
依托单位国家:
日本
项目类别:
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
财政年份:
2022
资助国家:
日本
项目状态:
未结题
起止时间:
2022-04-01 至 2025-03-31

项目摘要

项目成果

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中文摘要
翻译
本研究は,立ち往生の発生に大きく関与する気象・路面雪氷・除雪能力の3要因に着目し,大雪時の立ち往生危険度予測システムを構築することを目的とする。具体的には,気象推移に着目した車両滞留危険率予測モデル(本研究で開発),路面雪氷状態に着目したスタック危険率予測モデル(既開発),除雪能力の変化に着目した除雪能力低減率予測モデル(本研究で開発)を組み合わせるとことによって立ち往生危険度を予測するシステムを構築するものである。以下に,2022年度の研究実績の概要を述べる。(1)車両滞留危険率予測モデルの確立:車両滞留イベントデータベースを用いた車両滞留発生時の気象特性の分析から,車両滞留発生危険度を評価するための気象指標として24時間平均気温と24時間累積降雪量が適していることを明らかにした。過去(気象観測データ)から将来(気象予測情報)の気象推移とその空間分布を入力値として,車両滞留の潜在的危険度を時間的・空間的に評価する車両滞留危険率予測モデルを確立した。(2)除雪能力低減率予測モデルの確立:本研究では,高速道路における新雪除雪を対象として,除雪能力を除雪作業速度の実績値と計画値の比として定義した。除雪能力に影響を与える要因について気象要素と除雪要因に注目して分析した結果,24時間累積降雪量,3時間累積降雪量,3時間平均気温,除雪間隔が除雪能力の変動をもたらす主要な要因であることが分かった。そこで,これらの4つの要素を説明変数に用いた多変量解析を行い,除雪能力低減率予測モデルを確立した。(3)立ち往生危険度予測システム(プロトタイプ版)の構築:車両滞留危険率,スタック危険率,除雪能力低減率の各予測モデルを組み合わせ,現在から39時間先までの立ち往生危険度を地図・グラフ表示可能な立ち往生危険度予測システムのプロトタイプ版をWeb上で構築し,システムの稼働状況を確認した。
英文摘要
本研究は,立ち往生の発生に大きく関与する気象・路面雪氷・除雪能力の3要因に着目し,大雪時の立ち往生危険度予測システムを構築することを目的とする。具体的には,気象推移に着目した車両滞留危険率予測モデル(本研究で開発),路面雪氷状態に着目したスタック危険率予測モデル(既開発),除雪能力の変化に着目した除雪能力低減率予測モデル(本研究で開発)を組み合わせるとことによって立ち往生危険度を予測するシステムを構築するものである。以下に,2022年度の研究実績の概要を述べる。(1)車両滞留危険率予測モデルの確立:車両滞留イベントデータベースを用いた車両滞留発生時の気象特性の分析から,車両滞留発生危険度を評価するための気象指標として24時間平均気温と24時間累積降雪量が適していることを明らかにした。過去(気象観測データ)から将来(気象予測情報)の気象推移とその空間分布を入力値として,車両滞留の潜在的危険度を時間的・空間的に評価する車両滞留危険率予測モデルを確立した。(2)除雪能力低減率予測モデルの確立:本研究では,高速道路における新雪除雪を対象として,除雪能力を除雪作業速度の実績値と計画値の比として定義した。除雪能力に影響を与える要因について気象要素と除雪要因に注目して分析した結果,24時間累積降雪量,3時間累積降雪量,3時間平均気温,除雪間隔が除雪能力の変動をもたらす主要な要因であることが分かった。そこで,これらの4つの要素を説明変数に用いた多変量解析を行い,除雪能力低減率予測モデルを確立した。(3)立ち往生危険度予測システム(プロトタイプ版)の構築:車両滞留危険率,スタック危険率,除雪能力低減率の各予測モデルを組み合わせ,現在から39時間先までの立ち往生危険度を地図・グラフ表示可能な立ち往生危険度予測システムのプロトタイプ版をWeb上で構築し,システムの稼働状況を確認した。
期刊论文(4)
专著(0)
科研奖励(0)
会议论文
大雪時における物流の安定性確保に資する立ち往生危険度予測システムの構築
  • 批准号:
    23K23005
  • 项目类别:
    Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
  • 资助金额:
    $1.75万
  • 财政年份:
    2024
  • 负责人:
    河島 克久
  • 依托单位:
海外基金