Community-based intervention promoting participation in "Kayoinoba" of older adults with functional decline

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高齢者が定期的に集まり体操や趣味など多様な活動を行う通いの場は、介護予防の柱である。しかし、通いの場の「普及」に関する研究は極めて乏しく、要介護リスクの高い心身機能低下者の参加率は著しく低い。そのため、元気高齢者との格差拡大が指摘されている。本研究は、心身機能低下者の通いの場参加の要因を解明した上で、心身機能低下者の通いの場参加を促し、元気高齢者との格差を縮小する、包括的支援策の構築を目的とする。上述の目的を達成するため、1）2015・2017・2018・2021年度に山梨県都留市の全高齢者7,000名に実施した調査データと通いの場参加名簿を結合して、心身機能低下者の通いの場参加の関連要因を抽出し、面接調査により詳細な情報を補完する、2）心身機能低下者が実施可能で、心身機能改善効果が期待できるプログラムを開発する、3）1）で抽出される各要因を標的とした包括的支援策を実施し、通いの場参加や健康改善効果、格差縮小効果を検証する。初年度は、過去の郵送調査のデータを用いた分析を行った。その結果、低身体活動者、独居者、生活機能低下者では通いの場に参加しにくく、歩きやすい場所が多い地区に住む者、運動に適した公園や歩道が多い地区に住む者、多様な社会的ネットワークを持つ者では通いの場に参加しやすいことが示唆された。また、通いの場参加者へのインタビュー調査を実施したところ、心身機能低下者が通いの場に参加するには移動支援や多様な通いの場が必要であることが示唆された。