マクロ・エネルギ-・システムのダイナミクス

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CO_2排出抑制策の経済成長への影響を分析するためエネルギ-種別にそのCO_2排出原単位に比例させて炭素税を課し、その税収分をそのまま政府支出として需要拡大に振り向けるというケ-スを仮に想定して分析したところ、2000年までは、経済成長も鈍化せず有効であるが、2000年以降は経済成長の面でも削減量の面でもそれほど効果はない。しかし、たとえ緩やかでも「抑制へ第一歩を踏み出す」ことの重要性をこの結果は示唆している。次に、人類の活動を支えるエネルギ-・システムを抜本的に変革するための主要技術を抽出し評価する研究を行い、まずエネルギ-源の開発からエネルギ-消費そしてエネルギ-回収にいたるフロ-に沿って、今後積極的に導入すべき要素技術を体系的に整理した。具体的技術の例として、核融合エネルギ-技術開発の有効性の解析を行うためD/Heー3燃料サイクルを用いたトカマク型核融合動力炉の可能性について検討するとともに、次世代の高効率電力貯蔵システムとして期待される圧縮空気エネルギ-貯蔵ーガスタ-ビン発電システムに着目し、その成立性に関するコンピュ-タ-解析を行った。また、エネルギ-・システムの政治経済学的ダイナミクスを分析するために、アメリカの長期エネルギ-政策を論じた政策ペ-パ-中に見られる多面的なトレ-ド・オフ関係を社会的選択理論を適用して分析し、問題の解決順序によってはいかなる政策をも合理的選択として導出可能なことを示した。さらに、人口、エネルギ-、GNP、環境リスクなどのマクロ・パラメ-タを変数とするマクロ・モデルにより、各国のエネルギ-・システム構造を分析したところ、米国や日本のような先進国においては、1970年代を境に明らかな構造変化を示しており、それは石油危機という外的要因によるというよりもそのような危機を招来するような要素を内部構造として孕みつつあったことが明かになった。