発展途上世界に於ける日本、米国、国際機関による開発効果のマクロ比較計量分析

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本研究は、冷戦後、世界経済の相互依存が更に深まる中で、日本、米国、国際機関の経済的介入(経済援助、公的借款、民間直接投資、貿易)が、主要発展途上諸国(エジト、インド、インドネシア、マレーシア、メキシコ、パキスタン、タイ、トルコ)に対て生む開発効果をマクロ集計レベル及びセクター・レベルで計測した。この結果は、開発効果を更に高めるよう政策提言を考察する十分な根拠になる。注目すべき点は、単に、米の開発政策・経済戦略アプローチの相違とその相乗インパクトの違いを明らかにしたけではなく、日米二国と国際機関(世界銀行、国際通貨基金、各種国連プログラム、地別国際開発銀行)の関与のパターンとそのインパクトの相違を明らかにしたことである。研究は、以下の手順に従って行われた。1)経済的介入(援助、借款、投資、貿易)を、独立変数とし、各種開発指標を世界銀行、経済開発協力機構(OECD)等の出版物からとり、従属変数とする2)独立・従属変数の双方で、選ばれた途上諸国を通じて「1970年-1989年時系列データを同一変数上にプールし、共通のパターン分析し、国別の時系列データは、国別分析に使用した。これにより、同一のデタ-を使い、システム・レベルと国レベルの分析を統合した。3)パターン分析には、因子分析(Factor Analysis)を使用し、そ際、Principal Component Analysisにより、Factor Scoreを新データとして創出した。4)新データを使い、独立変数と従属変数双方のパターン間の線形相関関係を回帰分(Regressional Analysis)より、政策インパクトとして計測た。