在郷町における居住システムの分析

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まず、砺波平野に分布する11の在郷町の、成立時期と産業特性の分析から、近世の新田開発と同時期に町立てされたものが半数(5つ)にのぼること、およびどの在郷町も新田開発の進展とともに周辺農村の年貢米の集積地としての性格を強めていったことがわかった。そこで、近世の町立てになる在郷町のうち、藩倉の跡地を残し、近世から町並みを継承する小矢部市「津沢」を対象に、住居・屋敷・町並みの実測調査を行った。同時に個人蔵の町立て関連資料(享保年間絵図、寛文年間検地帳)を入手することができた。以上から次のような事実が明らかになった。1.町立て明治期までに屋敷数が倍増している。その過程で、敷地間口の違いが生じ、さらに水の流れの方向性に従って「上町」「中町」「下町」「西町」という4つの自治組織の区域が生じた。2.屋敷内の家屋配置(屋敷構え)は、「外路地型」「囲い庭型」「背戸庭型」の3つに分類できる。この分布を町全域でみると、タイプごとに分布域が分かれる。これを自治組織の区域と重ねてみると、「外路地型」は「上町」、「囲い庭型」は「中町」と「下町」に対応している。3.「外路地型」の分布する「上町」と、「囲い庭型」の分布する「中町」それぞれの連続平面図から、「外路地型」では各戸が背後に宅地と連続するかたちで耕地を所有し、この耕地から燐家と行き来するのに対し、「囲い庭型」では各戸の背後には道があり、これと倉のトマエから隣家と日常的に行き来していたことがわかった。これは一般的な町家では例を見ない特徴的な相隣関係といえる。4.「外路地型」分布域と「囲い庭型分布域」の断面を比較すると、道に面して主屋が立つことと、付属屋の建つ位置がそろっている点で、共通点している。これは近世から近代にかけて屋敷が増加する過程で、町が道沿いの景観を保持してきた要因と考えられる。