课题基金 / 基金详情

地域伝統構法を内包する木造住宅の耐震性能簡便判定方式開発と補強方式の実用化

地域伝統構法を内包する木造住宅の耐震性能簡便判定方式開発と補強方式の実用化
结合当地传统施工方法和加固方法的实际应用,开发了测定木屋抗震性能的简单方法
批准号:
08555143
负责人:
鈴木 有
金额:
$1.41万
依托单位国家:
日本
项目类别:
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
财政年份:
1996
资助国家:
日本
项目状态:
已结题
起止时间:
1996 至 --

项目摘要

项目成果

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1.北陸地域の伝統構法を内包する木造住宅について、その耐震性能に関わる構法の地域的特徴と年代的変遷を実地に調査し、その属性を典型化して、分類表示できるようにした。2.大工棟梁の技能や意識の聞き取り調査を北陸地域で行い、地方伝統木造建物の震害事例を収集調査し分析して、伝統構法の持つ耐震性のメカニズムを明らかにした。3.以上の結果を基に、伝統構法住宅の耐震特性を簡便に表現しうる構造解析用のモデルを提案した。4.前記のモデルによる地震力に対する詳細な保有耐力計算と簡便な地震応答解析を行い、その解析データを基に、伝統型木造建物の耐震能力を直接左右する構造要素を抽出し、その耐力評価を工夫して、主要構造体の耐震性能が想定した地震力に応じて簡便に評価できる診断法を提案した。5.さらに北陸地域において、構法の変質や住様式の現況の実態調査を行い、提案した診断法による適用結果と居住者のニーズに応じて選択が可能な、そして、平時の住生活も改善しうる、実用性の高い補強指針を構造部位毎に創案し、メニュー化した。6.最終的には、既存の木造住宅群を対象とした「地域の伝統構法を持つ在来木造住宅の耐震診断:改修指針とその解説」、及びこれから新築される木造住宅群を対象とした「高耐震住宅基準」の2つのマニュアルを作成した。これらはいずれも建築士・大工・施行現場管理者・施主・居住者の利用を前提として、多数の写真・図・イラスト等を活用して、わかりやすい内容と表現を心がけ、建築構造の耐震化にとどまらず、居住環境の改善をも提案した構成になっている。
期刊论文(3)
专著(0)
科研奖励(0)
会议论文
鈴木・田中・土屋・後藤・小西他: "木造住宅の耐震診断・改修指針とその解説" (財)石川県建築住宅総合センター, 75ページ (1997)
铃木、田中、土屋、后藤、小西等:“木结构房屋的地震诊断和修复指南及其解释”石川县建筑和住宅中心,75页(1997年)
DOI: --
发表时间:
期刊:
影响因子: --
作者: []
通讯作者:
鈴木有・後藤正美・小西義昭他: "高耐震住宅基準マニュアル" (財)石川県建築住宅総合センター, 136ページ (1997)
Yu Suzuki、Masami Goto、Yoshiaki Konishi 等:《高抗震住宅标准手册》石川县建筑住宅中心,136 页(1997 年)
DOI: --
发表时间:
期刊:
影响因子: --
作者: []
通讯作者:
鈴木有・後藤正美他: "釧路沖地震による釧路地方気象台構内木造建物被害の検討" 日本建築学会大会学術講演梗概集. 構造II. 197-198 (1997)
Yu Suzuki、Masami Goto 等人:“钏路冲地震对钏路地方气象观测站内木结构建筑物的损坏的研究”日本建筑学会结构 II 会议学术讲座摘要(。 1997)
DOI: --
发表时间:
期刊:
影响因子: --
作者: []
通讯作者:
伝統木造構法に内在する吸振・免振・制振機構解明とロウテク型技術による再生手法創案
  • 批准号:
    13875100
  • 项目类别:
    Grant-in-Aid for Exploratory Research
  • 资助金额:
    $1.41万
  • 财政年份:
    2001
  • 负责人:
    鈴木 有
  • 依托单位:
新伝統木造軸組対震工法の創成
木造建物に耐震性を付与する伝統工法と在来工法の技術思想及び抵抗機構の比較分析
  • 批准号:
    09875131
  • 项目类别:
    Grant-in-Aid for Exploratory Research
  • 资助金额:
    $1.15万
  • 财政年份:
    1997
  • 负责人:
    鈴木 有
  • 依托单位:
多雪地域の伝統構法をもつ木造住宅の積雪期耐震性能簡便判定法式開発とその実用化
  • 批准号:
    09555177
  • 项目类别:
    Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
  • 资助金额:
    $2.56万
  • 财政年份:
    1997
  • 负责人:
    鈴木 有
  • 依托单位: