高齢妊娠の出生前診断に対する受容と回避に関する研究

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本研究の目的は、35歳以上の高齢妊婦が羊水穿刺を知る過程や検査を受容するか否かの意志決定とその理由を調査し、当事者である女性達の出生前診断に対する姿勢を明らかにすることである。対象は、35歳以上の正常出産後の施設入院中の褥婦23名(調査期間中の対象高齢妊婦の85%)である。その結果、羊水穿刺を受容したのは全体の8.7%で、他の91.7%の褥婦は羊水穿刺を受容しなかった。平成8年に行った同施設、同一条件の対象者の調査では、受容51%、否受容49%とその選択は二分していたが今回の調査では異なる結果となった。受容の理由は、染色体異常児の出産歴があるなど明らかな理由があり、前回同調査の安心確保のためという理由は皆無であった。否受容の理由は、健児の確証、胎児疾患の受容、検査の母児への侵襲の回避、胎児治療の可能性の不確立等の理由が多くを占めた。検査については全員が知っており、主体的に検査の受容・否受容の意志決定をしていた。しかし、医師の説明不足は選択に影響を及ぼしていた。受容者は、検査を受けたことを肯定的に受け止めており次回妊娠時も受容する結果であった。否受容者は、今回の選択を肯定するものが多かった(62%)が、そのほか(38%)には迷いが見られた。否受容者の次回妊娠時の検査については、受けるものは9.5%で次回も受けないものは38%であった。52%の否受容者に迷いがあった。以上の結果より、調査実施施設の限界はあるが、高齢妊婦の羊水穿刺による出生前診断の受容・否受容の選択は、妊婦自身が主体的に決定していた。また、より確実な理由のもとに検査の受容を決定しており、検査実施数は減少している結果であった。検査を受けなかった妊婦には、受けなかったことに対する迷いがあった。年齢及び今回の検査否受容の理由の如何に関わらず、否受容群に次回妊娠時の検査の受容に関する迷いがあることなどが結果として得られた。以後継続して調査したい。