GISデータを利用した民有林における間伐頻度の計量経済分析

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予備調査としてGISを導入している複数の森林組合を訪問調査し、調査対象地区の絞り込み、関連情報の収集を行った。訪問した森林組合は、宮崎県耳川広域森林組合、高知県大川村森林組合(ただしGISは嶺北流域林業活性化センター)、徳島県木頭森林組合などであった。次に予備調査の結果を踏まえ、二カ所の調査地を設け、間伐履歴の調査を行った。一つは、徳島県上那賀町水崎地区に調査地を設定した。森林組合の協力を得て、間伐履歴の資料を入手した。予備調査としてGISを導入している複数の森林組合を訪問調査し、調査対象地区の絞り込み、関連情報の収集を行った。訪問した森林組合は、宮崎県耳川広域森林組合、高知県大川村森林組合(ただしGISは嶺北流域林業活性化センター)、徳島県木頭森林組合などであった。間伐頻度の計量分析を行った。この結果、林家の間伐行動について、新たな知見が得られた。とくに、林家によって間伐を繰り返し行うかどうかに、大きな差があること、間伐遅れが進む実態が、明らかとなった。この結果は2001年10月に林業経済学会で報告した。この研究では、これまでにないやり方で、間伐の履歴をデータ化し、分析するという手法を取った。その結果、上で述べたように重要な実証結果を得られたが、研究の過程で、この種の分析手法にまつわる問題点も明らかになった。1つは、GISデータが整備されているとはいっても、収められている情報の精度が悪い場合があり、間伐履歴の特定が難しいことである。これは大川村のように、間伐事業の初期に既に国士調査を終えていた場合でも、そうであった。より精度の高い情報の収集に工夫を凝らす必要がある。また、実証分析の結果をどう理論的に説明していくかという点も、今後の課題である。