時空間近接性に着目したGISによる施設立地計画に関する研究

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本研究は、時空間近接性(space-time accessibility)指標概念をGIS上においてオペレーション可能なものとして開発し、それを立地評価に応用するものである。指標の算出には、時空間の行動データが必要となるため、昨年(平成14年)度、東京都新宿区に勤務する公務員女性就業者世帯を対象とした移動日誌・制約調査を行った。サンプルは155サンプル、79世帯である。調査結果として得られたパーソントリップデータは、GIS上で構築したポイント・レベルによるバーチャル空間に整理された。この結果、居住地・就業地間の関係、および自由活動の場所の関係を、従来の集計されたゾーンベースではなく、ポイント・ベースによって比較することが可能となった。就業者の自由活動発生率は、男女別では女性の方が高いことは従来から指摘されていたが、自由活動を行う場所について属性別に比較した結果、とくに世帯類型による差が激しく、既婚世帯と独身世帯とでは、自由活動の場所と頻度が異なること、既婚世帯で自由活動を行うのは都心居住者である傾向が明らかになった。また、同時に行った制約に関する調査より、日常の就業生活における時間的な制約が、属性によりどのように異なっているのかについて検討を行った(日本地理学会2003年度秋期学術大会で発表)。その結果、女性就業者の制約は、世帯類型によって最も規定されており、帰宅時間や通勤時間、就業時間、収入や自由活動の頻度には影響されないことが明らかとなった(空間の理論研究会で発表)。一方、時空間近接性計算GISツールとして、発地・着地の位置情報より一定時間以内に滞在可能な領域を返すプログラムをArcGIS上で開発した。複雑なポイント・レベル時空間行動データを有効に用いた属性別近接性の評価は、施設データと組み合わせることで可能となる。