ITを用いた耐糖能異常者に対する効果的健康教育法の開発およびその効果評価

ITを用いた耐糖能異常者に対する効果的な健康教育法の開発および効果評価を目的として,(1)健康教育法のレビュー,(2)webページを用いたコンテンツの試作,(3)試作コンテンツを用いたIT健康教育法の試行,を実施した.(1)これまでの健康教育法の内容の中心は,(1)食事,(2)運動,(3)減量,(4)飲酒の4領域であった.(1)〜(3)については,完成度の高い教材がそろっており,そのまま活用可能であった.しかし,(4)については質の高い教材が見あたらず,新たに飲酒に関するコンテンツ作成行った.(2)双方向性の特徴を活かし,知識を提供するだけでなく,記録表を送信したり,参加者同士が意見交換したりできるwebページの試作を行った.しかし,webページへのアクセスをユーザーIDとパスワードで制限したとしても,サーバー内に保管した個人情報を悪意のある第三者に悪用されることを防ぐこと等が技術的に困難であり,このため試作したコンテンツを公開しての試行は見送った.(3)いつでもweb化できるよう意識してコンテンツ制作を行ったが,試行においては,紙ベースの教材,又は電子メール(添付ファイル)を用いて行った.今回は,飲酒量をコントロールするためのコンテンツを無作為化比較試験のデザインで効果評価した.対象は企業に勤務する社員121名(8社)であり,割付は個人単位ではなく,5名程度のグループ単位で行った.10名を除外し,111名(介入群56名,対照群55名)についてrepeated measures ANOVAで解析を行った.介入群の1日当たりの飲酒量は純アルコール64.3gから57.3gに,対照群も54.6gから46.8gに有意(群内(介入前後)F値8.3(p=0.005))に減少した.interaction項はF値0.02(p=0.883)であり,有意な介入効果を認めなかった.

ITを用いた耐糖能異常者に対する効果的な健康教育法の開発および効果評価を目的として,(1)健康教育法のレビュー,(2)webページを用いたコンテンツの試作,(3)試作コンテンツを用いたIT健康教育法の試行,を実施した.(1)これまでの健康教育法の内容の中心は,(1)食事,(2)運動,(3)減量,(4)飲酒の4領域であった.(1)〜(3)については,完成度の高い教材がそろっており,そのまま活用可能であった.しかし,(4)については質の高い教材が見あたらず,新たに飲酒に関するコンテンツ作成行った.(2)双方向性の特徴を活かし,知識を提供するだけでなく,記録表を送信したり,参加者同士が意見交換したりできるwebページの試作を行った.しかし,webページへのアクセスをユーザーIDとパスワードで制限したとしても,サーバー内に保管した個人情報を悪意のある第三者に悪用されることを防ぐこと等が技術的に困難であり,このため試作したコンテンツを公開しての試行は見送った.(3)いつでもweb化できるよう意識してコンテンツ制作を行ったが,試行においては,紙ベースの教材,又は電子メール(添付ファイル)を用いて行った.今回は,飲酒量をコントロールするためのコンテンツを無作為化比較試験のデザインで効果評価した.対象は企業に勤務する社員121名(8社)であり,割付は個人単位ではなく,5名程度のグループ単位で行った.10名を除外し,111名(介入群56名,対照群55名)についてrepeated measures ANOVAで解析を行った.介入群の1日当たりの飲酒量は純アルコール64.3gから57.3gに,対照群も54.6gから46.8gに有意(群内(介入前後)F値8.3(p=0.005))に減少した.interaction項はF値0.02(p=0.883)であり,有意な介入効果を認めなかった.