高齢者によるボランティア活動がボランティア自身の健康の維持・増進に与える効果

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本研究では、要介護予防事業を地域で展開する在宅高齢者を対象に、高齢者のボランティア参加の促進要因を明らかにし、地域での要介護予防に関する普及活動を中心とするボランティア活動がボランティア参加者自身のQOLや心身の健康へどのように影響するのかを不参加者との比較において明らかにすることを目的としている。本年度は、このような高齢者のボランティア参加に関する資料収集を行い、ボランティア参加の促進要因およびボランティア参加による心身およびQOLへの影響に関するこれまでの諸外国における研究動向を整理した。加えて、日本公衆衛生学会(島根)において、要介護予防事業等における高齢者のボランティア活動の現状とその問題点などを把握した。上記のような予備調査で得られた結果をもとにしつつ、本年度は仙台市宮城野区鶴ヶ谷地区の60〜70歳代高齢者を対象とした要介護予防推進ボランティアの募集と養成をおこなった。具体的には、対象地区の高齢者を対象にボランティア募集の案内を回覧板によりおこない、その結果49名の参加希望があった。この希望者に対して、合計6回の研修会を開催した。その内容は、体操・レクリエーションの習得および地域活動の方法についてPCMを用いてボランティア自身が地域における要介護予防事業の提案・計画の立案などであった。また、研修会の初回にはベースライン調査としてアンケート調査と体力測定を実施した。