認知症家族介護者の生涯発達に基づいた施設職員による効果的介入技法の構築

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平成20年度は家族介護者の類型化をもとにした典型的な家族介護者を,施設職員とともに作り上げる作業を行った。出来上がった家族ペルソナをもとに、施設独自の家族支援プロセスを策定した。ペルソナには具体的な人間像として各種データが落とし込まれており,より利用者家族の立場にたったサービス指針を作成できたと考えられる。参加施設の形態によって、職員の家族に対する姿勢に違いを検討するため、認知症グループホームを有する142法人の職員1469名を対象とした質問紙調査を行い,平成19年度の調査データとあわせて分析した。その結果、家族関係性認知の項目では,「優越感をもつ」「わがまま」で,また自己関係性認知の項目では「力づける」「とりいる」「引け目を感じる」「申し訳ない」「たよりにする」において施設形態の有意差が認められた。次に家族関係性認知,自己関係性認知それぞれについて,主因子法による因子分析を行った結果、それぞれ3因子が抽出され,家族関係性認知は迎合的,親密的,威圧的の3次元,自己関係性認知は防衛的,親密的,迎合的の3次元を命名した。関係性認知の因子得点について施設形態による比較を行った結果,親密的家族関係性認知において通所介護職員が高いという有意傾向と,迎合的自己関係性認知がGH職員で高いという有意差が認められた。以上の結果から,家族と自己との関係性認知の構造に大きな違いはないが,GH職員では利用者家族に迎合的にかかわっていると認知される傾向が強く,バーンアウトの中でも情緒的消耗感や脱人格化との関連も強いことが明らかとなった。また2年間の研究成果をまとめると、認知症家族介護者の生涯発達にもとづいた家族支援をすすめるにあたっては、施設形態による職員の家族への態度の違いを考慮する必要があること、職員が家族介護者の生涯発達を常に意識できるしくみとして、ペルソナ手法が有効であることが示唆された。