女性労働者の性周期調査方法の開発と性周期が労働と健康に及ぼす影響の調査

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対象:大学理学部,生命科学部,大学院理学研究科,薬学研究科,某労働衛生コンサルタント事務所,某財団法人の研究センター,某大学女性キャリア開発支援センター,某製薬会社,病院等,また労働安全衛生総合研究所の職員らを経て,全国各地の年齢20歳前後から閉経前後までの女性で様々な職業をもつ,または職業をもたない女性を対象にアンケートを470部配布した。対象者の同意書は調査票と共に返却してもらった。なお本研究は独立行政法人産業医学総合研究所の研究倫理委員会の承認を得て行われた。方法:作成した1回目の調査票は自己式質問調査票であり,就労調査,喫煙の有無,飲酒の有無,産婦人科疾患,月経の有無を訪ね,新しい性周期分類把握方法を表1のように作成し,性周期をどのように把握しているか検討するために次回の生理予定日を調査した。2回目の調査では,実際に生理があった日付とその期間を記入してもらうことにした。その第1回目自己式質問調査票による推定性周期と2回目調査で実際に生理のあった日から換算した性周期がどの程度一致するか確かめることにより,作成した質問紙の妥当性を評価することにした。結果:現在までに,第1回目の調査票は213部回収され,第2回目の調査票は177部回収された。回収率はそれぞれ45.3,37.7パーセントであった。これらの調査票を元に回答をコンピューターに入力し,データセットを作成した。2回目の調査票がないもの,ホルモン作用のある薬を服用中であるもの,閉経したもの,妊娠中のもの,婦人科疾患にかかっているものは解析の対象者から除外したデータを20年度に解析する。