振動障害認定症例データに基づく振動感覚診断基準の検討とその国際基準への提案

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振動障害認定症例データを用いての末梢神経障害診断のための振動感覚閾値の検討項目のうち、(1)「振動障害認定症例の連結不可能匿名化されたデータベースをデータクリーニングし、分析可能症例を選定し、約200例を対象者とする。また、(2)「振動ばく露量として、症例ごとに、使用工具ごとに、一日使用時間、年間使用日数、のべ使用年数から、総振動工具取扱時間（Total operation time, 以下TOT）を算出する。」の段階における総振動工具取扱時間の算出を行い、入力を行った。TOT　＝　一日使用時間　×　年間使用日数　×　のべ使用年数　　しかし、上記の(1)、(2)の作業に時間を要したため、下記の(3)～(7)については、今年度内に検討できなかった。(3)国際基準のばく露指標である日振動ばく露量A(8)を求める。使用振動工具の工具振動レベル（周波数補正加速度実効値の3軸合成値）と一日使用時間から、日振動ばく露量A(8)を求める。工具振動レベルについては、現在使われているものについては、振動計を用いて現場で測定を行う。　A(8)＝　ahv ×（T÷8）＾0.5[m・s＾-2]　　ahv：工具振動レベル、T：一日使用時間(4)振動ばく露量と対象者の振動感覚閾値（国内法による）の量・影響関係を検討する。(5)一定以上ばく露集団で末梢神経障害を有する症例と障害を有さない集団との比較から、振動感覚閾値のカットオフ値（診断基準）を検討する。(6)先行研究の基礎的検討に基づき、国内法（リオン社、AU-02B型）による測定値を国際法（リオン社、AU-06型）への変換式を考案する。(7)その上で、ISO 13091-2に掲載されている国際法による欧米人の値との比較を可能にする。以上の研究経過を経て、末梢神経障害の振動加速度による診断基準を国内型（AU-02B型）、国際型(AU-06型)それぞれについて設定する。