認知症者の少ないタイ北部に学ぶ認知症予防対策 ～脳血流量と生活習慣の関係を基に～

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本研究の目的は、認知症罹患率が日本の6分の1程度に留まるタイ北部の農村部(チェンマイ県)と都市部(バンコク市)、日本の北陸地方の農村部(福井県)と都市部(名古屋市)において、高齢者の認知機能面、身体機能面、栄養面、保健行動面、社会参加面、精神心理面を調査し、認知機能や脳血流量に影響する要因を4地域で比較検討することであった。令和４年度は日本側高齢者サロンの再開に伴い、調査を開始した。タイ、チェンマイ高齢者サロンでは厳しいロックダウンが続く中、タイ側研究者により一部の調査（血液検査、生活調査、認知機能調査）が再開されたが当初目標の人数には達しなかった。3月には日本人研究者も参加し、タイ側で調査を実施した。現在、そのデータ分析を行っている。また、日本側調査は、高齢者サロンの参加者を対象に近赤外線分光法（NIRS）を実施し、認知機能の低下を早期に発見するためのハイレベルなエビデンスを構築することを目的に分析した.高齢者156名（平均年齢78.2±6.8歳）を重回帰分析（Stepwise）により、認知機能評価結果（MMSE）を従属変数に、単語の流暢性と運動課題遂行時（DT）の背外側前頭前野の血流は、Channel 7（β=.210, P=.022）Channel 2（β=.018, P=.040） で有意に高いことがわかった。つまり、DT中の前頭前野背外側オキシHb濃度の有意な低下は、将来の認知機能低下の予測因子となり得た。そこで、DT中の脳血流量（2019年に測定）と、MMSEの結果（2022年に実施）を独立変数として比較したところ、前頭前野背外側の血流の低下と有意な関連があることが明らかとなった（β=.500 P=.025）。