産前産後・育児休業取得看護職員における職場復帰支援システムに関する研究

点击翻译按钮获取中文摘要

平成21年度、全国の300床以上規模の一般病院で、過去2年間の間(平成20年1月1日～平成21年12月31日)に、産前産後休暇・育児休業取得(育児休業期間が10ヶ月以上～1年間取得)した准看護師を除く看護職を対象に(調査期間平成22年1～2月)調査紙調査を実施し217名より回答を得た。調査結果の統計処理を進めている段階である。調査結果概要の一部を以下に記す。勤務場所など相談窓口体制の整備は、職場復帰前が77%と要望が高く(168名)、復帰後にも62%(136名)が相談体制整備を要望している。職場復帰に際してのプログラムでは、プログラムを有しているのは2割に満たない状況にて、無が82%(182名)とほとんど実施されていない。職場復帰のための教育内容では、知識や技術の再確認、新たな技術の研修、変化したシステムや新しい院内制度や記録類、変更になった手順や導入された内容等を求めている。さらに研修中の保育体制・託児が可能であることを望む声が高い。院内保育所について65%(144名)が必要陸があると解答している。「産休・育休期間は家族の中で生活する事が多く頭も身体も精神的にもボーッとして、働き始めは物忘れや物覚えも悪い状況を経験したことがあり、配置部署での復帰プログラム(3時半、半日、1日など)があればよい。」「職場復帰する経験談、社会協力、工夫などアドバイス的内容を受ける機会があればよい。」「復帰後、周囲の人に自分が知らないことに気づいてもらえないことや、自分でも気がつかないなことがあり、元の職場に戻る場合もオリエンテーションが必要」などの意見があり、職場復帰支援システムの早期確立が期待されている。なお、現在、結果についての統計処理を進めている段階である。