精神科における看護者-患者協働禁煙プログラム開発の研究

本研究の最終的な目的である精神科病院における看護師と患者の協働禁煙プログラム開発のために、精神科病院での喫煙の実態調査をこれまで実施し報告してきた。対象の属性は4つの単科精神科病院に勤務する看護職で有効回答のあった698名を対象とした。男性203名の喫煙率は55.2%で2006年に日本看護協会が行った全科を対象とした喫煙率54.2%とほぼ同じであった。女性495名の喫煙率は24.4%で前掲調査による18.5%より高かった。全体の喫煙率は33.4%(前掲調査19.9%)と本調査の喫煙率が高かった。喫煙者のニコチン依存度テストの結果は5点以上が72.8%で、女性の14.2%、男性の22.4%が精神科に勤務してから喫煙を始めたと回答した。また喫煙者の68.8%が勤務中に患者とともに喫煙することがあると回答した。対象者の勤務する病院は完全分煙と空間分煙が約90%を占めるため勤務中に喫煙を容認する風土があれば患者と共に容易に喫煙することができると考えられる。禁煙に関心があるのは女性46.5%、男性44.5%であったがそのうち女性83.9%、男性89.8%が「いつとは決めていないが禁煙したい」という結果より具体的な禁煙行動には至らないと考えられた。喫煙と職務満足との関係をハーズバーグの2要因理論に依拠する安達(1998)の「職場環境、職務内容、給与に関する満足度測定尺度」を使用したところ喫煙者と非喫煙者では「職務内容」「職場環境」「給与」の3因子で有意な差(5%水準)がみられた。「人間関係」の因子については有意差はみられなかった。喫煙者は職務満足が非喫煙者より低い結果が得られたことから看護者の禁煙を進めるためには職務満足に関連した支援が必要であることがわかった。以上のことから、看護者と患者が協働して禁煙を進めるための要因の一部が明らかとなったため、具体的なプログラムについて検討する。

本研究の最終的な目的である精神科病院における看護師と患者の協働禁煙プログラム開発のために、精神科病院での喫煙の実態調査をこれまで実施し報告してきた。対象の属性は4つの単科精神科病院に勤務する看護職で有効回答のあった698名を対象とした。男性203名の喫煙率は55.2%で2006年に日本看護協会が行った全科を対象とした喫煙率54.2%とほぼ同じであった。女性495名の喫煙率は24.4%で前掲調査による18.5%より高かった。全体の喫煙率は33.4%(前掲調査19.9%)と本調査の喫煙率が高かった。喫煙者のニコチン依存度テストの結果は5点以上が72.8%で、女性の14.2%、男性の22.4%が精神科に勤務してから喫煙を始めたと回答した。また喫煙者の68.8%が勤務中に患者とともに喫煙することがあると回答した。対象者の勤務する病院は完全分煙と空間分煙が約90%を占めるため勤務中に喫煙を容認する風土があれば患者と共に容易に喫煙することができると考えられる。禁煙に関心があるのは女性46.5%、男性44.5%であったがそのうち女性83.9%、男性89.8%が「いつとは決めていないが禁煙したい」という結果より具体的な禁煙行動には至らないと考えられた。喫煙と職務満足との関係をハーズバーグの2要因理論に依拠する安達(1998)の「職場環境、職務内容、給与に関する満足度測定尺度」を使用したところ喫煙者と非喫煙者では「職務内容」「職場環境」「給与」の3因子で有意な差(5%水準)がみられた。「人間関係」の因子については有意差はみられなかった。喫煙者は職務満足が非喫煙者より低い結果が得られたことから看護者の禁煙を進めるためには職務満足に関連した支援が必要であることがわかった。以上のことから、看護者と患者が協働して禁煙を進めるための要因の一部が明らかとなったため、具体的なプログラムについて検討する。