壮年期がん患者の就業継続・職場復帰サポートシステムモデルの開発と構築に関する研究

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１．平成24年度の成果平成24年度の計画に基づき調査を行った。治療は外来へ移行しており、外来治療期の就労支援が重要であることから、外来化学療法室看護師を対象とした。同意が得られた4名に面接調査を実施した結果、看護師の認識として、①治療中心の生活が望ましい②がんスティグマへの遠慮③経済的理由での就労は多くない④就労ニーズはそれ程高くない⑤支援領域ではない⑥支援が困難・直接支援できない⑦治療期間が短期なら就労支援が必要　の、6項目が明らかになった。就労ニーズに関する患者との考えの乖離や、支援領域ではないとの認識から、就労支援の中心となる医療者の欠如が明確になった。さらに支援の実際は、①就労に焦点を当てた支援はしていない②がんや治療で生活が障害される可能性の把握③就労希望時の治療や副作用の調整の、3項目であった。就労支援は重要視されておらず、限定的支援に留まっていた。以上のことから、外来における就労支援は不十分である。また就労の重要性の認識が患者と看護師で乖離しているため、医療者の思考を変化させる取り組みが求められる。２．研究期間全体を通じた成果の概要従来は、がんの診断・告知の時期、就労後半年間と時期を分けた支援を思案していたが、調査結果から、治療期の支援を検討するに至った。治療の場は外来へ移行し、就業復帰の時期は早まっている。外来で治療を行いながら就業復帰するパターンが増加しているため、外来での治療期に就業支援を行っていくことが重要であると考える。平成23年度は、文献検討と患者への調査を行い、社会性を高めるきっかけなどが明らかになり、その成果は平成24年度に、学会発表し、論文(投稿中)とした。また、看護師への調査から、医療者とがん患者の就労に対する考えの乖離や、就労支援の実際が明らかになり、支援すべきポイントが明確化されたと考えられる。