対人コミュニケーション能力教育を導入した新しい英語教授法の構築

点击翻译按钮获取中文摘要

平成22年度は、平成20年度、平成21年度に引き続き、本研究の第一課題である「外国語(英語)習得・運用と対人コミュニケーション能力との関係性の理論的・実証的考察」のうち、日本人の対人コミュニケーション能力の測定方法に関する理論的検証、実際の測定方法(質問紙調査票)の開発、実施、その結果の分析を行った。具体的には、構成主義コミュニケーション論の対人コミュニケーション能力に関する理論的枠組みを日本人話者において検証するため、対人コミュニケーション認知構造の構成要素である「認知的複雑性」と個人的なメッセージ産出・解釈傾向である「メッセージデザインの理論(MDL)」に着目し、この二つの変数が日本人話においてどのように相関するのかを観察した。これまでの調査に加え、新たに関西の4つの大学から日本大学生およそ150名(女性100、男性50)を対象に、RCQ(Role Category Questionnaire)と呼ばれる自由記述式質問紙票(日本語版)による「認知的複雑性」の計測と、Ehcitation法(質問紙)による「MDL」の計測を行い、日本人と英語話者のMDLの分布の違い、および日本人における認知的複雑性とMDLの相関を分析した結果、コミュニケーション能力(認知的複雑性)とメッセージデザイン(MDL)の間に汎文化的傾向を示唆する結果となった。また、第二課題である、「コミュニケーション能力」と「英語能力」もしくは「英語学習能力」との関連については、研究者の所属する機関において3年間でおよそ250名の学生から上記「コミュニケーション能力」と「英語能力(TOEIC得点、および授業等における評価)」のデータを平成23年3月をもって収集を終了し、共分散構造分析による分析に着手した。現在、対人コミュニケーション能力と外国語(英語)習得・運用との関連を詳細に検証し、教育学的な示唆を探求している。コミュニケーション能力そのものに関するデータ収集を含めた基礎研究に研究期間の大部分が費やされる結果となり、この結果を応用した英語教育法の構築には着手した段階で指定された研究機関が終了することになったが、現在引き続きこの構築を行っている。