ローリスク妊産婦に対する過剰防衛医療の実態と回避方略

点击翻译按钮获取中文摘要

本年度は、病院・診療所・助産所において、ローリスク妊産婦へのケアの実態を調査した。関東圏の分娩を取り扱っている産科を有する病院・診療所・助産所153箇所から回答を得た。調査項目は、ガイドラインのclinical questionsごとに、施設のケア方針と実施数(過去1か月)を問い、ケア方針は「ほぼ全例に実施」、「ケースにより実施」、「実施していない」の選択肢を設定した。入院時の分娩監視装置の使用は84.3%が「ほぼ全例に実施」していた。第1期の胎児心音聴取方1法は、「分娩監視装置による持続的聴取」が全体の15.1%であった。分娩第2期に産婦が自由な姿勢をとることについて「実施している」施設は63.3%であったが、児娩出時に限定すると43.1%であった。バルサルバ法(分娩第2期の怒責および呼吸の誘導)については、「ほぼ全例に実施」が全体の33.6%であった。会陰切開は、「ほぼ全例に実施」は初産婦16.9%で、経産婦は0.7%であった。分娩第3期以降の子宮収縮剤投与は、「ほぼ全例に実施」が42.8%であった。使用薬剤は、「マレイン酸メチルエルゴメトリン注射」が最も多く、次いで「オキシトシン注射」であった。第1度会陰裂傷の対応については、「縫合する」63.6%、「ケースにより縫合」13.9%、「クレンメの使用」18.5%、「縫合・クレンメを使用しない」3.9%であった。羊水混濁がない場合の出生直後新生児の鼻腔・口腔内吸引は、「ほぼ全例に実施」が全体の54.7%であった。褥婦へのマレイン酸メチルエルゴメトリン錠の内服は、「ほぼ全例に実施」が全体の42.1%であった。ローリスクの妊産婦に、不必要なルチーンケアが多くの施設で実施されていることが判明した。