高齢者における転倒予防のための複数課題条件下での座位運動介入法の開発

本研究の主たる目的は、注意負荷を生じる視覚課題がステップ動作時における姿勢調節メカニズムに及ぼす影響を、特に予測的姿勢調節(APA)に着目して明らかにすることにより、動作時の注意・選択の過程に着目した新しいリスク評価法や介入プログラムを開発することである。昨年度、軽度認知機能障害(MCI)を有する高齢者376名を対象とした実験を行った結果、転倒経験のある対象者では、歩行速度などの一般的な運動機能検査や座位姿勢における選択注意課題反応時間には低下がみられないが、立位ステップ動作において、注意負荷が加わった場合に、潜在エラーが生じ、APAが遅延していることが明らかとなった。この結果から、立位での動作中における注意機能を強化する運動プログラムが、MCI高齢者の転倒予防には重要であることが考えられ、運動中に副次的に認知課題を実施させ、動作時の注意、判断や素早い反応を強化するプログラムを作成し、転倒発生に及ぼす影響を検討するためのRCTを実施した。対象はClinical Dementia Scaleが0.5、あるいは主観的な記憶機能低下を訴える高齢者528名に対してリクルートを行い、PetersenらのMCI判定基準に該当した高齢者89名とした。週2回、1回90分、12か月間の運動教室を実施する介入群44名と、期間中に3回の健康講座を受講するコントロール群45名にランダムに割付を行った。介入開始から6ヵ月後、6～12か月後の各期間における転倒の発生状況を調査し、x^2検定を用いて群間比較を行ったところ有意な差はみられなかった(6ヶ月, 介入群29.5%, コントロール群19.1% ; 6～12か月, 介入群20.5%, コントロール群13.3%)。運動介入群では、屋外でのウォーキングなどを含む運動習慣を新たに開始したことにより、外的環境変化等の危険にさらされやすく、転倒が発生しやすくなった可能性が考えられる。介入期間中における転倒予防効果の発現はみられなかったが、今後は介入終了後の転倒発生を追跡調査し、本研究で開発した特異的エクササイズの転倒予防効果を検証する必要がある。

本研究の主たる目的は、注意負荷を生じる視覚課題がステップ動作時における姿勢調節メカニズムに及ぼす影響を、特に予測的姿勢調節(APA)に着目して明らかにすることにより、動作時の注意・選択の過程に着目した新しいリスク評価法や介入プログラムを開発することである。昨年度、軽度認知機能障害(MCI)を有する高齢者376名を対象とした実験を行った結果、転倒経験のある対象者では、歩行速度などの一般的な運動機能検査や座位姿勢における選択注意課題反応時間には低下がみられないが、立位ステップ動作において、注意負荷が加わった場合に、潜在エラーが生じ、APAが遅延していることが明らかとなった。この結果から、立位での動作中における注意機能を強化する運動プログラムが、MCI高齢者の転倒予防には重要であることが考えられ、運動中に副次的に認知課題を実施させ、動作時の注意、判断や素早い反応を強化するプログラムを作成し、転倒発生に及ぼす影響を検討するためのRCTを実施した。対象はClinical Dementia Scaleが0.5、あるいは主観的な記憶機能低下を訴える高齢者528名に対してリクルートを行い、PetersenらのMCI判定基準に該当した高齢者89名とした。週2回、1回90分、12か月間の運動教室を実施する介入群44名と、期間中に3回の健康講座を受講するコントロール群45名にランダムに割付を行った。介入開始から6ヵ月後、6～12か月後の各期間における転倒の発生状況を調査し、x^2検定を用いて群間比較を行ったところ有意な差はみられなかった(6ヶ月, 介入群29.5%, コントロール群19.1% ; 6～12か月, 介入群20.5%, コントロール群13.3%)。運動介入群では、屋外でのウォーキングなどを含む運動習慣を新たに開始したことにより、外的環境変化等の危険にさらされやすく、転倒が発生しやすくなった可能性が考えられる。介入期間中における転倒予防効果の発現はみられなかったが、今後は介入終了後の転倒発生を追跡調査し、本研究で開発した特異的エクササイズの転倒予防効果を検証する必要がある。