高齢社会における高等教育財政の在り方に関する研究－公立大学看護学科を事例に－

点击翻译按钮获取中文摘要

平成24年度までの研究から、女子高校生の進路選択に関する一定程度の合理性について確認された。平成25年度は、これまでの研究成果を整理して、今後研究を進めるべき課題の所在を明らかにした。特に、拙稿「潜在看護師の再就労意欲に関する研究―学歴差に着目して―」(日下田 2013)を手掛かりに研究を進めた結果、課題の所在を次のような形で具体化することができた。高校生の時点における合理的な進路選択が大学進学であるとしても、女子本人が実際に経験してきたライフイベントを振り返った時に大学進学が合理的であったと言えるかどうかは、明らかでない。事前の期待と事後の結果が異なることは珍しいことではないかもしれない。しかし、その相違を検討することで、先行研究により示唆されているように、今後の大学進学需要の動向を予測する有力な材料の確保が期待される(妹尾・日下田 2011, p. 258)ことを確認した。女子の経験してきたライフコースを踏まえて事後的に明らかとなる進路選択の合理性に関する研究は、今後の高等教育のあり方を検討する上で重要な課題だと言える。しかし、現に経験したライフコースの複雑性が主な要因となり、研究蓄積は十分ではない。そこで、女子が現に経験したライフコースを単純化して、いくつかのパターンに経験的に整理することの必要性が提起された。このような課題に適した分析手法として、最適マッチング分析の活用が支持されるという可能性を確認した。そして、ライフコース展望×現に経験したライフコース展望というパターン別に、子どもへの進学期待の程度を比較することの研究上の意義を探究した。以上の研究から、大学教育費用の負担のあり方について研究を進めていくためには、女子の大学進学需要の社会的意味の再定義が必要とされることが提起された。