うつ病罹患者の心理援助へのアクセスを改善するための臨床心理学研究

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うつ病・抑うつに対しては、エビデンスにより有効性の裏付けがある程度なされた心理学的援助技法が存在するが、必要とする多くの人が適切な援助を受けられていない「サービス・ギャップ」という現象が知られる。本研究課題ではサービス・ギャップの改善を目指し、うつに苦しむ者が心理援助に対してアクセスしやすくするために(1)援助要請行動を促進する、(2)従来とは違う形態のサービスとしてインターネット上で援助プログラムを提供し効果を検討する、という二つの観点から研究を行った。(1)については、大学生を対象とし、うつや自殺といった問題に関して学内の相談機関に援助を求める際の内的プロセスをモデル化し、各段階を促進する要因を検討した(木村・梅垣・水野, 印刷中)。結果から、援助要請を促進するには当事者の認識にあったかかわりが重要であることが示された。また、研究代表者が前年度から進めてきた援助要請行動に関する各研究を連ねた博士論文が書籍として刊行された(梅垣, 2014)。(2)については、臨床心理学研究におけるインターネットの役割を考察したうえで(末木・梅垣, 2014)、認知行動療法のセルフ・ヘルプ・プログラムをオンラインで提供している英国エクセター大学に一年間渡航し、プログラムの開発と実施、ランダム化比較試験による効果の検討に関わった。これらはいずれも国内外の学術誌への投稿論文として執筆中、または発表予定である。結果はまだ分析途中であるが、インターネット上で提供されるプログラムは対面式の治療・援助にアクセスできない人に対しても提供でき、対面式援助と同等の効果が見込める可能性が示されている。プログラム上である程度まで進んだ参加者にはうつ症状の有意な改善が見られており、自助プログラムとして有望な結果が得られつつある。