賃貸共同住宅の住環境形成における住み手の主体性と住戸の改変可能性

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本研究は、他律的につくられたマス・ハウジングに対して住み手主体の改修等による住環境づくり(セルフ・リノベーション：Self-Renovation:SR)を触発する仕組みを「改変可能性」とし、それを3つの要素【時間】、【空間】、【制度】に措定し、その有用性を検証することから住環境づくりにおけるSRの可能性や条件を明らかにすることを試みるものである。本年度に実施した研究の成果として以下が挙げられる。１.「改変可能性」の条件の異なる事例の調査前年度に引き続き、【時間】、【空間】、【制度】の条件の異なる賃貸共同住宅12事例を新たに選定し、契約・運営・空間面について貸し手（所有者や仲介業者等）へのヒアリング調査を行い、多角的な視点から「改変可能性」の組み合わせ方や有用性の考察を行った。さらに、協力の得られた事例において11世帯の住み手へのヒアリングや図面採集などの戸別訪問調査を行い、「改変可能性」によるSRの実態と特性および「改変可能性」に対する評価について考察した。２.SRの可能性や条件の考察平成26年度・27年度の調査結果(賃貸共同住宅の貸し手34事例、住み手40世帯)を踏まえ、賃貸共同住宅におけるSRの可能性は、(1)事業性を高め、老朽化・陳腐化した住まいの再生に寄与すること、(2)住み手の多様な住要求や新たな住まい方を実現すること、(3)賃貸定住派にも対応する長期居住の実現手法となり得ること、(4)住まいへの愛着を高め、住まいのメンテナンスや集住コミュニティといった住環境づくりに主体的に関わる住み手の当事者意識を喚起すること、にあることを明らかにした。さらに、SRを触発する「改変可能性」の要件は、「住み手と貸し手との密な関係性」、「両者の負担を軽減する仕組み」、「契約・運営面での簡便性」および「空間面でのSRの余地性」であることを解明した。