人口減少による負のスパイラルを抑制する都市間旅客交通ネットワーク形状計画

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2015年度の研究を通じて，研究計画段階で大きいと予想していた，交通サービスの悪化が旅行数自体を減少させる効果が予想より小さく，「旅行先の配分」で吸収される可能性が示唆された．この示唆は，都市間旅客交通ネットワーク計画を考えるにあたり，「限られた資源である旅行量をどう配分すべきか」という従来と異なった視点が必要であることを示す，重要なものである．そこで2016年度には，以下の２点の分析を実施した．一点目は，当初の計画通りネットワーク形状と都市間旅行需要との関係を示すシミュレーションを通じて，「ある空港が廃止されたときに，負のスパイラル現象によって地域の都市間流動が衰退するか」という疑問に答える分析を実施した．その分析の結果，存続が危ぶまれる地方空港の多くは十分な代替機能を持っており，空港がなくなっても旅行発生量の面では大きな影響がないことを明らかにした．一方で，羽田空港や新千歳空港のような大規模かつ代替できる機能がない空港においては，旅行総数への影響が大きく「負のスパイラル現象」の引き金になりうることが明らかにした．二点目は，混雑統計とモバイル空間統計の時系列解析から交通サービスの整備効果を抽出する方法を提案して，都市間旅行データを活用した需要モデルの再検証を実施した．そして，2015年度の分析で得られていた，「交通サービスの悪化による旅行数全体への影響は小さい」という結果を支持する結果が得られた．一方で，北陸新幹線開業効果の分析を通じて，交通サービス状態の変化による，都市自体の魅力レベルの変化に相当する間接効果と，東京から石川と石川から東京の間で方向別に大きく異なるという，整備効果の非対称性が明らかになった．これらは，従来の交通需要モデルでは表現しきれない新たな発見であり，今後この現象の解明と新たなモデルの提案が求められる．