ビジネス日本語能力テストにおけるＤＩＦの検出と改善に関する実証的研究

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ビジネス日本語テストの160項目について，性別（男・女）および居住地（国内・国外）による統計的DIF分析を行い，DIFが検出された項目と検出されなかった項目を組み合わせて，60項目で構成される実験テストを作成した。この実験テストを用いて，ビジネス日本語テストの項目作成の専門家（以下，専門家）による主観的DIF分析を行った。一方で，日本国内に居住したことのない日本語学習者（中国，ミャンマー，タイ）に対し，DIF項目のみを実施し，実施後にインターネット電話によるインタビュー調査を行った（受験者調査）。この調査結果をもとに，複数の専門家で各項目でDIFが検出された要因について検討した。そして，その要因を排除する形でDIF項目に修正を加え（テスト音声や視覚情報を新たに作成），DIFフリー項目と組み合わせて実験テストフォームを構成した。当該の実験テストフォームは，国内外の日本語学習者数百名に対して実施し，再度統計的DIF分析を行ってDIFが克服されたかどうかを検証する必要がある。本年度は国内外の日本語教育機関に調査協力を依頼し，東京都，石川県，京都府，沖縄県，中国・大連，ベトナム・ハノイ，ミャンマー・ヤンゴンで承諾を得た。一部の機関からはすでに複数の学習者から解答データを得た。より公平性の高いテスト項目作成の具体的な方策を得るため，これらの実験を通じた実証的な本研究は，意義深いものである。研究成果の一部は，日本言語テスト学会誌で報告した。