衛星と地上通信網の高度融合による次世代地上／衛星統合移動通信システムに関する研究

点击翻译按钮获取中文摘要

地上/衛星統合移動通信システムでは効率的に地上系と衛星系で周波数を共用することで周波数の有効利用を行っているが、ヘテロジニアスネットワークの特性は考慮されていない。 ヘテロジニアスネットワークではマクロセル内に電波強度の弱いスモールセル基地局が存在している。 そのため、スモールセル基地局と通信可能な場所にいても電波強度の強いマクロセル基地局と接続してしまい、マクロセル基地局のオフロードが不十分になってしまうという問題が存在している。本年度は、昨年度に引き続き地上ネットワークへの偏りのある通信要求を衛星システムによって収容するために、衛星通信システムの柔軟性についても検討を行った。本検討では衛星通信システムの柔軟性を評価するための解析モデルを構築することにより、衛星通信システムが地上ネットワークの偏りにどの程度柔軟に対応可能かを評価する。昨年度構築したシステム解析モデルを用いてビームホッピング機能を持つ衛星通信システムに関する評価を実施した。評価にあたっては昨年度検討を行ったチャネライザ搭載衛星の評価と同様にビームホッピングを用いた通信のモデル化を行い、システム解析モデルを適用した。解析により衛星に搭載する増幅器数がシステムの性能に与える影響を定量的に示すことが可能であることを確認し、システム解析モデルの有効性を示すことに成功した。本研究の完遂は、衛星通信システムの周波数柔軟性評価のための評価モデルの完成を意味する。これにより、容易な柔軟性評価が可能となり、周波数柔軟性の高い衛星通信システムの開発に寄与することが予想される。また、本研究を発展させることで衛星通信のみならず他の通信システムにも対応した周波数柔軟性評価モデルが構築可能となると考えられる。通信システム全般に利用可能な評価モデルが構築されることで、より周波数柔軟性の高い通信システムの開発が期待される。