ルースカップリングな予算管理システムと組織成果

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2018年度は、研究課題である「予算制度の利用スタイルの違いによる利用効果の違い」を解明すべく、（1）インタビュー調査、（2）郵送質問票調査、（3）基礎的な実証分析を行った。まず（1）について、東証一部上場企業の複数の事業部長および企画・経理部長を対象としたインタビュー調査を行った。この調査の目的は、鍵概念である予算制度の利用スタイルの明確化・具体化にある。具体的には、予算制度の利用スタイルが意味する内容の明確化と実務との関連性の強化に取り組んだ。加えて、郵送質問票調査において利用スタイル概念を的確に測定すべく、実務家にとって分かりやすい質問項目の開発に取り組んだ。続いて（2）について、東証一部上場企業を対象とした郵送質問票調査を実施した。2018年11月に調査を実施し、398社（19.5%）から回答を得た。最後に（3）について、予算制度の利用スタイルと利用効果との関係について、相関分析を行った。その結果、診断的利用が行われる様態によって、利用効果（統合・適応）との相関関係に違いが観察された。具体的には、イネーブリングな様態の診断的利用と、組織と個人との統合、および外部環境に対するオペレーションの適応との正の相関が確認された。対して、強制的様態の診断的利用と統合や適応との相関は弱かった。もう1つの利用スタイルであるインターラクティブ利用については、根本的な環境変化への対応能力と正の相関が確認された。本研究の意義は、これら3つの取り組みを通じ、予算制度をコントロールシステムとして重点的に利用しながら、その利用効果に組織間で差が生じるのは、モニタリングの対象やコントロールの様態に違いがあるためという解を提示できる点にある。予算制度の利用がもたらす逆機能的効果と順機能的効果の双方が観察されるなか、本研究の重要性は、そうした対称性が観察される理由を説明可能にする点にある。