The empirical studies for nurturing Japanese Talent using asynchronous e-learning at Japanese course in University of Thailand

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本研究はタイ人日本語学習者が日本語人材として日系企業で文化摩擦なく協働することを目的とした日本文化学習科目「日本事情を非同期型学習形式で実施するために最適な授業設計を解明し、理論として確立することを目的としている。平成30年度にはタイ主要4地域（北部・東北部・南部・バンコク）の大学日本語主専攻課程および在タイ日系企業に対する「日本事情」ニーズ調査、ICTの使用状況調査、タイ人人材に関する意向調査を実施した。そして調査結果とTQF-Hed（タイ高等教育資格枠組み）に基づく日本語学科主専攻課程のカリキュラム分析を基に「日本事情」のオンラインコースを開発した。日系企業は学習者にもたらされる学習成果のうち「日本文化的価値観に基づいた態度の表出」を日本語人材に求める能力とする一方、学習成果が数値化されていないことから、当該eラーニングの受講経験は採用基準にはならないとした。また教師から挙げられた問題としてはeラーニングを使用した「日本事情」をいかに評価して成績に落とし込むか、eラーニングを使用することによる新たな負担をいかに軽減していくかといった新たな課題が発生した。そこで令和元年度は「日本文化の理解度の点数化」に焦点を当て、パフォーマンス評価による採点の実証実験を行った。実証実験を円滑化するべく、モバイル端末でアクセスできるGoogleClassroomをLMSとした。その結果、利便性により日本語学習者の学習機会が向上した。またパフォーマンス評価については当初Can-Doリストを検討していたが、判定に日本語能力が干渉するCan-Doリストではなくルーブリックのほうが日本文化の理解度を適切に判定できることが判明した。本研究で開発した電子コンテンツについてはタイ人学習者への希求力が認められ、タイ高等教育省が運営するタイ国独自のMOOCであるThaiMOOCにて日本文化学習コースとして2020年1月から2月にかけて開講された。