ICTと英語を融合し英語授業に化学反応を起すー小中高一貫海外交流授業モデルの完成

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研究命題である「日本の若者の国際競争力を高める」というゴールに向かって、科研費事業として11年目を終えた。科研費事業3本目という位置づけである。1本目の平成24-26年度基盤研究Cでは参加校は6校（内訳：小学校1、中学校2、高校3）、2本目の平成27-29年度基盤研究Cでは参加校は10校（内訳：小学校2、中学校4、高校4）であった。今回の3本目の参加校は令和5年度末で、30校（内訳：小学校11、中学校9、高校10）と参加校は増えている。コロナ禍で3年余り、事業も計画通りにいかなかったがこの参加校の伸びは、本事業のニーズが高まっていることを示している。オンライン授業の有効性への認知が高まり、この事業の方向性は間違っていないことを行政が示してくれた。その1例が、ハード面の整備として、GIGAスクール構想である。国策として、一人1台タブレットの実現、インターネット回線スピードも改善された。本事業の追い風となっている。研究課題の「小中高一貫した海外交流授業の連続モデルの完成」には不可欠な教育委員会や管理職との協力体制構築も順調に整ってきており、引き続き滑川市教育委員会、魚津市教育委員会、高岡市教育委員会など小中学校を所管する公的機関、加えて県庁の国際課との連携が進んでいる。2020年度小学校外国語必修化前から小学校現場の要請が高まっており、中学校、高校も新学習指導要領の理念のもと需要が高まっている。本研究のタイトルである「化学反応（有機的な結合）」が協力体制でうまれ始めている。研究命題である「日本の若者の国際競争力を高める」には、1「小中高の一貫した海外交流授業の連続モデルの完成」が必要であり、そのためには2「英語教科書と連動した小中高それぞれでの授業モデルの充実と普及」が必要である。「アジア太平洋海外交流学習」を今後も富山県内の公立小中高等学校で展開していく。