Statistical analysis of the driving factors of digital transformation considering organizational culture

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文献調査をもとにデジタルトランスフォーメーション(DX)に関連する変数を確定した。この変数についての半構造化のインタビュー調査を、労働生産性の高い業種(製造、情報通信、金融、証券、保険、不動産)、低い業種(建設、サービス、運輸、貿易、卸売・小売、医療・福祉)の企業の情報担当者やITコンサルタントに継続的に行っている。日本の労働生産性は、2020年の調査で米国の値の約60%である。労働生産性が低い理由の1つは、情報化によって仕事に必要な労働量が削減されていないことである。比較的労働生産性の高い産業では、情報化が機能しており、労働生産性の高い産業よりもDXが効果的である可能性が高くなる。コーポレート・ガバナンスがDXに与える影響経路を、上場企業か非上場企業かで分析した。2022年に行ったアンケート調査の822標本を用いた分析から、統計的に有意となった仮説は、(1)DX要因は企業の業績に正に相関、(2)心理的安全性は、組織のコミットメントを通じて企業の業績にプラスの影響を与える、(3)戦略的意図は両利きの探索にプラスの影響を与える、(4)上場企業は、非上場企業よりも探索やDXが業績に与える影響が大きい、であった。また、想定していた(5)労働生産性の高い産業の係数は、労働生産性の低い産業の係数よりも大きいという点は有意とならなかった。また、(6)組織要因とDX戦略要因との間に十分な因果関係を確認できなかった。この点は、アンケートに回答した企業の多くでまだ十分にDXが浸透してないことが考えられる。この点を考慮した調査を継続している。