戦後木材海上輸送システムの歴史的変遷と日米欧関係

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本年度の研究では、1990年代以降の原木・製材貿易における輸出国・輸入国の歴史的な相互関係の変化を取引依存度の観点から把握した上で、日本の木材貿易を支える海上輸送システムの地域間の特徴・差異を明らかにすること目的として、統計情報（財務省：貿易統計、国連：UN Comtrade、FAO：FAO Yearbook of Forest Products）および既往文献調査、木材関連業者への聞き取り調査をおこなった。その結果、海上輸送におけるコンテナ定期航路の展開過程と欧米各国の日本向け木材輸出の製品化およびコンテナ使用率の上昇と国別・航路別の差異が明らかになった。世界の原木・製材貿易の動向に注目すると、輸出国としてはカナダやロシアに加えて、欧州やニュージーランドといった人工林造成地域が台頭し、輸入国としては中国が圧倒的なシェアを占めるに至り、国際市場における木材輸入国としての日本の影響力が低下してきたことが把握された。日本の海上輸送システムにおいては、丸太は環太平洋航路での木材専用船、製材品は環太平洋および欧州航路の定期コンテナ船の利用が主となってきたが、特に製材品輸送におけるコンテナ利用は欧州航路を主として2000年代に急激に普及し、木材の多頻度少量輸送が一般化してきたといえる。他方で、コンテナ取引量の不均衡、港湾のストライキやCovid19による業務停止、スエズ運河等の航路上の要衝でのトラブルによって海運システム全体が停滞するリスクも示唆された。