医療・保健・福祉分野に従事する対人援助職の人材確保に関する研究

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本研究では、離職率が高く人材確保が難しい介護職員といった医療・保健・福祉分野に従事する対人援助職の適正な処遇のあり方や、どのように定着させていくのかを検討し、組織を支える人事や人材育成の諸施策の在り方について考察し、方向性を提言していくことを目的としている。当該年度は、医療・保健・福祉分野に従事する対人援助職のコミュニケーションスキルの諸要素が職務特性に与える影響を明らかにするため、新潟県内の老人福祉施設（106件）、老人保健施設（54件）、障害者支援施設（30件）の計190件に勤務する生活（支援）相談員、介護支援専門員、生活支援員、介護職員、看護職員（各施設から10名抽出した計1,900名）を対象に郵送法による質問紙調査を実施した。研究結果から、第1に、コミュニケーションにかかる教育・訓練の機会を得ることは、社会的状況判断の対応力を高め、業務遂行に伴う重責や不安や利用者への介護や支援に伴うストレスにポジティブな影響を与えることである。第2に、社会的状況判断は、利用者の課題解決につながる重要な能力である。第3に、社会的状況判断の理解力は、職場内の人間関係だけでなく、業務遂行に伴う不安を低減させることであることが明らかになった。また、同調査結果の2次分析から、属性別の中核的職務特性の傾向及び、職種別の職務特性に対する認識並びに対人コミュニケーション・スキルが職務特性に与える影響が明らかになった。これらの結果から、次の3つの職場定着策を提言した。第1に、対人コミュニケーション・スキルの向上は、内発的動機づけや職務満足、職場定着にポジティブな影響を与えることから、これらのスキル向上のための取り組みである。第2に、雇用形態や経験年数に応じた人材育成策を講じることである。第3に、各対人援助職が専門性や仕事の重要性を認識するための取り組みである。