小児を対象とした眼鏡・サングラスの使用による近視への影響（縦断的調査）

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申請者らは2019年に沖縄県石垣島（UV強度：208 J/m2）の小学生を対象とした調査を行いUV強度の強い地域では、小児から太陽光による眼部への影響が大きいことを報告してきた。また太陽光被ばくの指標となる初期瞼裂斑の経年変化および眼屈折や眼軸長の経年変化を分析し、近視との関係を検討している。今年度は11月14～18日に石垣市立真喜良小学校および新川小学校の4、5、6年生（計302名）と石垣市立石垣中学生115名を対象とした調査を行った。視力検査の結果では裸眼視力が1.0以上の割合は4年生で約69%、5年生で約64%、6年生で約58%と年齢によって割合が下がり、3学年合わせると約64%であった。今回の初期瞼裂斑の調査結果は、2019年の結果と比べて有病率が低くなった。全体の有病率では2019年の28.7%に比べて今回は13.6%となり、両小学校とも約半分となった。その原因として、紫外線を浴びなくなった事（屋外活動の減少）と紫外線予防の促進（予防の認識と行動の増加）が挙げられる。3年前に比べると屋外で帽子をかぶる割合が多くなったことも考えられるが、この3年間の中で1番大きな変化と考えられるのは、新型コロナウィルス感染症の蔓延による生活環境の変化である。子供達の現在の生活状況をアンケートにより聴取した結果、2019年と比較して特に大きな違いが見られたのが、スマートフォンおよびタブレット等に関連する項目であった。コロナ禍により子供たちの屋内での活動が増え、特にスマートフォンやタブレット等の使用頻度と使用時間の顕著な増加があり、大きな環境の変化が起きていることが推測される。このような近見作業の増加は近視につながるため、2023年度も調査を継続する。