信念の認知地図理論とその射程

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R4年度は、1年目に予定していた認知地図理論における不整合な信念体系の問題を検討した。認知地図理論は多くの事柄が地図的内容として一挙に表象されるという点で全体論的性格を有するが、その性格ゆえに不整合な信念体系が許容されないという懸念が指摘されてきた。この懸念を解消する有力な手段に、主体の信念体系を断片化された複数の信念区画から構成されたものと見なす「信念の断片化理論」がある。この理論を認知地図理論に適用すれば、信念体系は複数の地図からなる地図帳として理解される。S. Yalcinによれば、各区画内の信念集合は整合的である必要があるが、区画間の整合性は要求されない。だが、この考え方には、自己欺瞞や妄想などの通常非合理的とされる信念体系も合理的なものとされる恐れがある。この問題を解決するために、C. Borgoniは区画間の合理性の基準として「証拠への応答性」を導入した。これは、現在活性化していない区画に属する信念でも、活性化している区画と関連するものならば証拠として使われねばならないという基準である。本研究では、Borgoniのアイデアを踏襲した上で、その補強・拡張を試みた。Borgoniは証拠として使用されるのは別区画に保存されている信念だと主張するが、この主張は、無関心や怠慢によって本来持つべき信念を主体がそもそも持っていないという事例を扱えないと考えられる。本研究ではこの問題の解決を、どのような証拠が要求されるのかを決定するメカニズムの分析を通じて試みた。証拠は文脈に応じて外在的に決定される。この決定メカニズムを、認識的非難の源泉を共同体からの社会的要請に求めるC. Boultの理論などを用いて描くことで、上記の事例を包摂しうる合理性基準を検討した。R5年度は、このメカニズムの変動性や射程をより詳細に検討した上で、上記の研究成果を学会発表と論文の形で公表したい。