Study on the Olympic Cultural Program

2022年度は、「オリンピックの文化プログラム」の関係者を対象としてインタビュー調査を行った。まず最初に、100名程度のロングリストを作成した。その中から、優先的にインタビューを実施すべきと考えられる27名にインタビュー調査を行った。なお、文化プログラムは、狭義でとらえた場合、組織委員会または東京都または政府が主催したプログラムに限定されることになる。ただし、2020東京大会では、組織委員会の所管する「東京2020応援プログラム」、政府の所管する「beyond2020プログラム」も文化プログラムと深く関連する。また、政府が並行して助成を行った「日本博」事業も、日本全国の地域を包含する、実質的かつ唯一の文化プログラムと位置付けられる。さらに、「文化プログラム」を名乗っていなくても、内容がオリンピックに関連する文化事業も散見される。その他、実現しなかった構想（あり得たかもしれない文化プログラム）も研究が必要であると考える。そこで、インタビューにあたっては、これらも含む、広義の（拡張された）文化プログラムを対象とした。計画策定当初、2022年度は、地方自治体も含む関係者約50名へのヒアリング調査を実施することを想定していたが、実際のインタビュー調査を開始できたのが後期（9月）からとなったため、結果として27名までとなった。2022年度で実現できなかったインタビュー調査も含めて、2023年度には、関係者約50名へのヒアリング調査を実施する予定である。その他、2022年度においては、オリンピックの文化プログラムに関する文献・資料を収集し、文献調査を実施した。

2022年度は、「オリンピックの文化プログラム」の関係者を対象としてインタビュー調査を行った。まず最初に、100名程度のロングリストを作成した。その中から、優先的にインタビューを実施すべきと考えられる27名にインタビュー調査を行った。なお、文化プログラムは、狭義でとらえた場合、組織委員会または東京都または政府が主催したプログラムに限定されることになる。ただし、2020東京大会では、組織委員会の所管する「東京2020応援プログラム」、政府の所管する「beyond2020プログラム」も文化プログラムと深く関連する。また、政府が並行して助成を行った「日本博」事業も、日本全国の地域を包含する、実質的かつ唯一の文化プログラムと位置付けられる。さらに、「文化プログラム」を名乗っていなくても、内容がオリンピックに関連する文化事業も散見される。その他、実現しなかった構想（あり得たかもしれない文化プログラム）も研究が必要であると考える。そこで、インタビューにあたっては、これらも含む、広義の（拡張された）文化プログラムを対象とした。計画策定当初、2022年度は、地方自治体も含む関係者約50名へのヒアリング調査を実施することを想定していたが、実際のインタビュー調査を開始できたのが後期（9月）からとなったため、結果として27名までとなった。2022年度で実現できなかったインタビュー調査も含めて、2023年度には、関係者約50名へのヒアリング調査を実施する予定である。その他、2022年度においては、オリンピックの文化プログラムに関する文献・資料を収集し、文献調査を実施した。