大規模斜面崩壊の発生年代と誘因に関する通説の地形学・地質学・年代学的検証

点击翻译按钮获取中文摘要

これまでに研究代表者・研究分担者らが樹立してきたセルロース酸素同位体比年輪年代法による大規模斜面崩壊の高精度編年をさらに応用し、従来「通説」として広く受容されてきた大規模斜面崩壊の発生年代の限局に向けた研究の第二段階を開始した。野外調査は新型コロナウィルス感染症拡大による種々の行動制限の影響を受け、主に令和４年度後半に重点を置いた。安倍川上流大谷崩（静岡県静岡市）及び八ヶ岳大月川（長野県小海町）に特に焦点を絞り、これまで調査がなされていなかった地点を重点的に精査した。この結果、いずれの地域でも複数の年代測定試料が新規に発見された。大谷崩では安倍川の２支川で古い堰き止め湖沼堆積物が発見され、それらの年代が崩壊発生開始時期を探るうえで重要な制約を与えた。特に支流の１つでは、安倍川沿いの高位段丘面を構成する大谷崩の最終崩壊物質の層位的下位に堰き止め湖沼堆積物が確認され、最終崩壊物質の定置以前から安倍川本川の河床上昇＝河谷の埋積が生じていたことが確定した。大月川では更新世後期や完新世中期を含む古い年代値が複数得られ、崩壊が単発的ではなく、過去数万年間に反復してきた可能性が示唆された。広く流布している大谷崩＝ＣＥ１７０７発生説、大月川＝ＣＥ８８７発生説は慎重に再考する必要があるといえる。これまで酸素同位体比年輪年代法による高精度編年が未実施だった西南日本の大規模斜面崩壊地を対象に、試料探索を含めたパイロット調査も実施した。特に、海溝型巨大地震を誘因とする斜面物質移動が起こった可能性の高い四国太平洋岸で野外調査を行った。ただし、現時点では年代測定用の最適試料は獲得できていない。本研究に関連する主な成果は、日本地理学会や日本地球惑星科学連合（JpGU）、日本第四紀学会において口頭発表した。