Impact of social and psychological resources on anxiety, compliance, and willingness to leave the job

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初年度となる2022年度には、以下の２本の論文の執筆と発表を行った。１．製造業とソーシャル・ディスタンスまず、コロナ禍における企業のレジリエンスを左右する要因の一つにソーシャル・ディスタンスの取り易さがあることに着目し、製造業においてソーシャル・ディスタンスの取り易さを決定する仕事の特性を明らかにするための解析を行った。解析には、米国の職業情報サイトであるO*NETで得たデータを使用した。その結果、相互に依存し、人の攻撃性を含む劣悪な環境にさらされ、立ち仕事が多い現場ほど、ソーシャル・ディスタンスを保つことが困難であることが示された。このことは、製造業におけるソーシャル・ディスタンスの確保には、社会的リソースを含む環境整備が不可欠であることを示している。２．現地管理職と駐在員の報酬と組織コミットメントまた、本事業がテーマとして扱う海外現地法人の危機管理においては、現地管理職と駐在員の協力が不可欠である。そこで、両者の報酬と組織コミットメント（OC）の違いを明確にするべく、代表者が保有する在中国日系現地法人19社（539人の中国人、354人の日本人）の意識データを用いて解析を行った。その結果、中国人管理職においては、日本人駐在員に比べて役割の明確さが OC に強い影響を与える一方、自律性が OC に与える影響は弱いことが示された。こうした違いは、日本企業が有するエスノセントリックな文化により現地人材に十分な権限が与えられていないこと、すなわち心理的リソースの欠如を示唆するものである。これらの研究の成果は、別項で掲げる２本の国際誌上で発表した。